建物(純額)
個別
- 2012年12月31日
- 92億6061万
- 2013年12月31日 -8.49%
- 84億7465万
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- 有形固定資産2014/03/28 12:42
主として映像事業部門における映写設備機器(工具、器具及び備品)と不動産事業部門における事業用の建物であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2014/03/28 12:42
主として映像事業における映写設備機器(工具、器具及び備品)と不動産事業における事業用の建物であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 主な耐用年数は以下のとおりであります。2014/03/28 12:42
建物 3~50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2014/03/28 12:42
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物及び構築物 733 千円 - 千円 機械装置及び運搬具 4,563 43 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2014/03/28 12:42
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物及び構築物 - 千円 1,011 千円 機械装置及び運搬具 6,367 224 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2014/03/28 12:42
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物及び構築物 5,465 千円 836 千円 工具、器具及び備品 2,604 1,233 - #7 店舗閉鎖損失に関する注記
- ※7 店舗閉鎖損失の内容は、次のとおりであります。2014/03/28 12:42
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物及び構築物 6,226 千円 - 千円 工具、器具及び備品 9,712 - - #8 担保に供している資産の注記(連結)
- 前連結会計年度の有価証券及び当連結会計年度の投資有価証券は、東京法務局に対する宅地建物取引業者営業保証金の担保に供しております。2014/03/28 12:42
- #9 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成24年1月1日 至 平成24年12月31日)2014/03/28 12:42
(減損損失を認識するに至った経緯)用途 種類 場所 映画館設備 建物及び構築物・工具、器具及び備品等 映像事業(横浜市都筑区) 映画館設備 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・工具、器具及び備品・リース資産等 映像事業(群馬県高崎市) 映画館設備 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・工具、器具及び備品等 映像事業(神戸市中央区) 映画館設備 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・工具、器具及び備品・リース資産等 映像事業(横浜市西区) 賃貸ビル設備 投資その他の資産その他 不動産事業(港区六本木) 映画館設備及び賃貸ビル設備 建物及び構築物 映像事業及び不動産事業(宮城県黒川郡富谷町)
上記事業所につきましては、稼働率の低下等により、当初想定しておりました収益が見込めなくなったため、減損損失を認識いたしました。 - #10 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2014/03/28 12:42
店舗等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等や、保有する建物に含有するアスベストの撤去費用等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/28 12:42