減価償却費
連結
- 2015年12月31日
- 30万
- 2016年12月31日 -49.67%
- 15万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額14,692,559千円には、セグメント間取引消去△113,169千円、各報告セグメントに配分していない全社資産14,805,728千円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の金融資産(現金及び預金、有価証券、投資有価証券等)、固定資産(土地等)及び一般管理部門に係る資産であります。2017/03/30 14:43
(3) 減価償却費の調整額553,303千円には、セグメント間取引消去△1,318千円、各報告セグメントに配分していない全社減価償却費554,622千円が含まれております。全社減価償却費は、主に「新宿TOKYU MILANO」の減価償却費及び報告セグメントに帰属しない当社の一般管理部門に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額51,414千円には、セグメント間取引消去△1,060千円、各報告セグメントに配分していない全社資産52,475千円が含まれております。全社資産の増加額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の一般管理部門に係る資産の増加額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額18,588千円には、セグメント間取引消去△2,057千円、各報告セグメントに配分していない全社減価償却費20,646千円が含まれております。全社減価償却費は、主に報告セグメントに帰属しない当社の一般管理部門に係る減価償却費であります。2017/03/30 14:43
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2017/03/30 14:43
おおよその割合前事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 当事業年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 従業員給料及び賞与 296,641 329,170 減価償却費 17,923 19,344 賞与引当金繰入額 9,854 10,320
- #4 売上原価明細書(連結)
- 【売上原価明細書】2017/03/30 14:43
前事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 当事業年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) ヘ 賃借料 2,480,092 15.7 2,747,003 15.3 ト 減価償却費 900,868 5.7 1,237,014 6.9 チ その他 1,870,120 11.9 2,127,823 11.9 ホ 賃借料 696,958 10.4 727,926 11.1 ヘ 減価償却費 251,268 3.8 286,316 4.3 ト 委託料 624,344 9.3 558,481 8.5 ハ 賃借料 4,816,878 79.5 4,572,825 79.5 二 減価償却費 249,583 4.1 263,361 4.6 ホ 委託料 543,143 8.9 455,802 7.9 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/03/30 14:43
(注) 繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成27年12月31日) 当事業年度(平成28年12月31日) 減損損失 515,985 484,091 減価償却費 456,387 436,171 未払事業税、事業所税 50,150 56,119
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/03/30 14:43
(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年12月31日) 当連結会計年度(平成28年12月31日) 減損損失 516,004 484,110 減価償却費 456,387 436,171 未払事業税、事業所税 50,261 56,344
- #7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 固定資産の売却 (3,173,614千円)2017/03/30 14:43
減価償却費 (722,926千円)
当連結会計年度増減額のうち、主な減少額は次のとおりであります。