東京テアトル（9633）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 8382万
2009年3月31日 +10.42%: 9255万
2010年3月31日 -21.49%: 7266万
2011年3月31日 -26.22%: 5361万
2012年3月31日 -45.92%: 2899万
2013年3月31日 +82.79%: 5300万
2014年3月31日 +33.22%: 7061万
2015年3月31日 -24.92%: 5301万
2016年3月31日 -20.52%: 4214万
2017年3月31日 -10.29%: 3780万
2018年3月31日 -1.03%: 3741万
2019年3月31日 +60.36%: 5999万
2020年3月31日 -8.07%: 5515万
2021年3月31日 -28.09%: 3966万
2022年3月31日 -7.91%: 3652万
2023年3月31日 -41.61%: 2132万
2024年3月31日 +11.81%: 2384万
2025年3月31日 +82.1%: 4342万
2026年3月31日 -17.48%: 3583万

個別

2008年3月31日: 4546万
2009年3月31日 +40.66%: 6394万
2010年3月31日 -18.94%: 5183万
2011年3月31日 -22.98%: 3992万
2012年3月31日 -42.56%: 2293万
2013年3月31日 -12.15%: 2014万
2014年3月31日 +101.47%: 4058万
2015年3月31日 -21.66%: 3179万
2016年3月31日 -11.16%: 2824万
2017年3月31日 +9.11%: 3082万
2018年3月31日 +5.62%: 3255万
2019年3月31日 +68.27%: 5477万
2020年3月31日 -18.29%: 4475万
2021年3月31日 -35.36%: 2893万
2022年3月31日 -26.98%: 2112万
2023年3月31日 -47.5%: 1109万
2024年3月31日 +35.01%: 1497万
2025年3月31日 -25.98%: 1108万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産

2025/06/30 14:50

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
工具、器具及び備品	14,928千円	564千円
ソフトウエア	43千円	3,925千円
解体撤去費	4,335千円	22,269千円

2025/06/30 14:50

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	金額
東京都新宿区	映像事業部他	建物及び構築物、工具、器具及び備品、ソフトウエア	12,882千円
東京都品川区	映画館	工具、器具及び備品	2,235千円

当社グループは、原則として事業所の所在する物件を単位として資産をグループ化しており、収入の減少により収益性が著しく低下した資産グループにつき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(54,036千円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物23,457千円、機械装置及び運搬具2,203千円、工具、器具及び備品23,160千円、ソフトウエア5,215千円であります。
なお、当該有形固定資産の回収可能価額は使用価値により測定しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローを3.1%で割り引いて算定しております。

2025/06/30 14:50

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
長期前払費用

2025/06/30 14:50