商品
連結
- 2013年1月31日
- 848万
- 2014年1月31日 +27.5%
- 1081万
個別
- 2013年1月31日
- 664万
- 2014年1月31日 +26.55%
- 841万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2014/04/25 16:04 - #2 主な資産及び負債の内容(連結)
- ニ 商品2014/04/25 16:04
ホ 貯蔵品項目 金額(千円) 売店棚卸商品 8,413
- #3 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2014/04/25 16:04
種類 事業年度末現在発行数(株)(平成26年1月31日) 提出日現在発行数(株)(平成26年4月25日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 16,000,000 16,000,000 東京証券取引所市場第二部 単元株式数1,000株 計 16,000,000 16,000,000 ― ― - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
(その他有価証券)
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
② たな卸資産
販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2014/04/25 16:04 - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2014/04/25 16:04
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針