商品
連結
- 2015年1月31日
- 8527万
- 2016年1月31日 -15.75%
- 7183万
個別
- 2015年1月31日
- 3150万
- 2016年1月31日 -8.37%
- 2886万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産
商品及び原材料
先入先出法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
未成工事支出金
個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)2016/04/27 12:10 - #2 対処すべき課題(連結)
- (飲食物品等販売事業)2016/04/27 12:10
・取引先のニーズにマッチした商品企画と提案を行い、積極的な営業活動を推進し販路の拡大に努めます。
(マリーナ事業) - #3 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2016/04/27 12:10
種類 事業年度末現在発行数(株)(平成28年1月31日) 提出日現在発行数(株)(平成28年4月27日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 26,620,000 26,620,000 東京証券取引所(市場第一部) ・完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式・単元株式数 1,000株 計 26,620,000 26,620,000 ― ― - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
商品及び原材料・貯蔵品
主として先入先出法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
未成工事支出金
個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)2016/04/27 12:10 - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2016/04/27 12:10
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針