利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年2月29日
- 43億1221万
- 2009年2月28日 +2.07%
- 44億166万
- 2010年2月28日 -23.22%
- 33億7975万
- 2011年2月28日 -11.34%
- 29億9632万
- 2012年2月29日 -7.68%
- 27億6633万
- 2013年2月28日 -9.65%
- 24億9949万
- 2014年2月28日 +19.51%
- 29億8719万
- 2015年2月28日 +7.83%
- 32億2103万
- 2016年2月29日 +4.1%
- 33億5325万
- 2017年2月28日 +8.5%
- 36億3833万
- 2018年2月28日 +8.17%
- 39億3574万
- 2019年2月28日 +5.61%
- 41億5665万
- 2020年2月29日 +3.66%
- 43億867万
- 2021年2月28日 -9.47%
- 39億74万
- 2022年2月28日 -5.48%
- 36億8704万
- 2023年2月28日 -3.77%
- 35億4804万
- 2024年2月29日 +5.51%
- 37億4340万
個別
- 2008年2月29日
- 36億7089万
- 2009年2月28日 +1.99%
- 37億4382万
- 2010年2月28日 -22.39%
- 29億568万
- 2011年2月28日 -6.83%
- 27億728万
- 2012年2月29日 -7.18%
- 25億1300万
- 2013年2月28日 -7.88%
- 23億1504万
- 2014年2月28日 +12.23%
- 25億9823万
- 2015年2月28日 +8.44%
- 28億1748万
- 2016年2月29日 +7.93%
- 30億4087万
- 2017年2月28日 +8.78%
- 33億787万
- 2018年2月28日 +7.78%
- 35億6511万
- 2019年2月28日 +5.69%
- 37億6783万
- 2020年2月29日 +4.56%
- 39億3962万
- 2021年2月28日 -0.15%
- 39億3378万
- 2022年2月28日 +2.84%
- 40億4561万
- 2023年2月28日 +2.58%
- 41億4993万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- これにより、連結子会社の売店事業における劇場内及び附帯施設の売店での物販等、従来、顧客から受け取る対価の総額を収益として認識していた取引のうち、連結子会社の役割が代理人に該当する取引については、顧客から受け取る対価から仕入先等の取引先に支払う額を控除した純額で収益を認識する方法に変更しております。2023/05/26 15:13
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当連結会計年度の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。
この結果、当連結会計年度の売上高及び売上原価は339,587千円それぞれ減少し、営業損失、経常損失及び税金等調整前当期純利益には影響ありません。また、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定負債は、前連結会計年度末に比べ421,837千円減少し12,860,046千円となりました。主な要因は、長期前受金の減少292,809千円、投資有価証券を時価評価したこと等による繰延税金負債の減少131,666千円であります。2023/05/26 15:13
当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ454,123千円減少し10,624,781千円となりました。主な要因は、投資有価証券を時価評価したことによるその他有価証券評価差額金の減少314,584千円、利益剰余金の減少138,999千円であります。
なお、自己資本比率は前連結会計年度末に比べ0.4%減少し43.8%となりました。