建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。なお、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用している。2019/05/30 9:05

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

④ 経営者の問題認識と今後の方針について
異常な悪天候、会員の高齢化、建物等の老朽化、預託金の返済等の課題は山積しているが、あと数年でグリーンの整備がかなり進む見込みなので新しい芦の湖カントリークラブに生まれ変わる日も遠からず来るものと期待している。そのために、売上拡大と経費削減に従業員1人1人が真剣に取り組むよう指導していく。

2019/05/30 9:05

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用している。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。

2019/05/30 9:05