資産

有報情報

#1 たな卸資産の評価基準及び評価方法

な卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2015/03/27 9:24

#2 セグメント情報等、財務諸表（連結）

当社は、本業である「スケート事業」及びその「付帯事業」の2つを報告セグメントとしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」と同一であります。また、報告セグメントの利益は売上総利益であります。

2015/03/27 9:24

#3 セグメント表の脚注

資産は報告セグメントに配分していないため、記載しておりません。2015/03/27 9:24

#4 リース取引関係、財務諸表（連結）

所有権移転外ファイナンス・リース取引
① リース資産の内容
有形固定資産

2015/03/27 9:24

#5 主な資産及び負債の内容（連結）

(2)【主な資産及び負債の内容】
① 現金及び預金

2015/03/27 9:24

#6 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
旧定額法によっております。平成19年4月1日以降に取得する有形固定資産については定額法によることとしております。
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/27 9:24

#7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」と同一であります。また、報告セグメントの利益は売上総利益であります。2015/03/27 9:24

#8 引当金の計上基準

倒引当金
一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上することとしております。
(2)退職給付引当金
従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき、当期末に発生していると認められる額を計上しております。
(3)役員退職慰労引当金
役員退職慰労引当金は、役員の退職慰労金の支出に備えるため、内規に基づき、当事業年度末において発生していると認められる額を計上しております。2015/03/27 9:24

#9 有形固定資産、地域ごとの情報

形固定資産
当社の有形固定資産は、全て本邦に所在しております。2015/03/27 9:24

#10 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/03/27 9:24

#11 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年12月31日)		当事業年度(平成26年12月31日)
繰延税金資産(流動)
未払賞与	331千円		321千円
計	1,228		2,955
繰延税金資産(固定)
退職給付引当金損金算入限度超過額	4,365		4,811
繰延税金負債合計	-		-
繰延税金資産の純額	6,351		8,256

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2015/03/27 9:24

#12 退職給付関係、財務諸表（連結）

2.退職給付債務に関する事項

退職給付債務(千円)	△22,877
中退共積立資産(千円)	10,522
退職給付引当金(千円)	△12,355

(注)退職給付債務は簡便法により計算しております。
3.退職給付費用に関する事項

2015/03/27 9:24

#13 金融商品関係、財務諸表（連結）

前事業年度(平成25年12月31日)

	貸借対照表計上額(千円)	時価(千円)	差額(千円)
貸倒引当金(*1)	△2,054
資産計	61,263	61,263	―
(1)買掛金	1,755	1,755	―

(*1)長期貸付金及び長期未収入金に個別計上している貸倒引当金を控除しております。
当事業年度(平成26年12月31日)

2015/03/27 9:24

#14 １株当たり情報、財務諸表（連結）

(1株当たり情報)

項目	前事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
1.1株当たり純資産額	851.38円	954.90円
2.1株当たり当期純利益金額又は純損失金額(△)	△67.85円	100.90円

(注) 1株当たり当期純利益金額又は純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

2015/03/27 9:24