- #1 セグメント情報等、財務諸表（連結）
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、地域ごとの有形固定資産の記載を省略している。
3.主要な顧客ごとの情報
2019/03/28 9:04- #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。
ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備、構築物については定額法によっている。
なお耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の方法によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。なお耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の方法によっている。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2019/03/28 9:04 - #3 固定資産売却益の注記
前事業年度(自 平成29年1月1日 至 平成29年12月31日)
固定資産売却益は、機械及び装置の売却益である。
2019/03/28 9:04- #4 固定資産除却損の注記
前事業年度(自 平成29年1月1日 至 平成29年12月31日)
固定資産除却損の主なものは、立木の除却損である。
当事業年度(自 平成30年1月1日 至 平成30年12月31日)
2019/03/28 9:04- #5 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2019/03/28 9:04- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
よるものである。
固定資産は2,527,506千円(前事業年度末2,634,472千円から当事業年度末2,527,506千円)となった。
この減少は主に、前述の社債の流動資産への振替えによるものである。
2019/03/28 9:04- #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
商品、原材料及び貯蔵品は、いずれも先入先出法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっている。
3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
2019/03/28 9:04
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
