建物(純額)
個別
- 2018年12月31日
- 1億3876万
- 2019年12月31日 -5.83%
- 1億3068万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2020/03/26 10:18
- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び車両運搬具 3~15年
また、取得価額10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
(2)無形固定資産は定額法によっております。
ソフトウエア 5年
(3)リース資産は、所有権移転外ファイナンス・リース取引について、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(4)長期前払費用は定額法によっております。2020/03/26 10:18 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- e.資本の財源及び資金の流動性2020/03/26 10:18
当社の運転資金需要のうち主なものは、設備投資資金であり、建物の維持管理、及びコース維持管理に伴う肥料や車輛、機械のほか、販売費及び一般管理費等の営業費用であります。当社は、事業上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としており、運転資金は自己資金を基本としています。また必要に応じてリースの使用も検討しています。当社は創立以来、無借金経営を続けており、正味運転資産は大きくプラスであります。今後も無借金経営を基本方針としております。
③損益改善策 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産は定率法によっております。2020/03/26 10:18
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は以下の通りであります。