資産

有報情報

#1 たな卸資産の評価基準及び評価方法

資産の評価基準及び評価方法
(1)たな卸資産
最終仕入原価法による原価法
(収益性の低下による簿価切下げの方法)2015/12/25 14:12

#2 コーポレート・ガバナンスの状況（連結）

2.内部統制システム整備の状況
当社は、各機関の厳格な運営、ゴルフ場経営における「理事会」の開催により、また、会計取引の認識、測定、集計、記録及び報告の正確性・網羅性や資産の保全及び負債の管理に関する内部統制システムが適正に機能するように心掛けております。
3.リスク管理体制の整備の状況

2015/12/25 14:12

#3 セグメント情報等、財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
当社の有形固定資産は、全て本邦に所在しております。
3.主要な顧客ごとの情報

2015/12/25 14:12

#4 主な資産及び負債の内容（連結）

(2)【主な資産及び負債の内容】
① 流動資産

2015/12/25 14:12

#5 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法
(2)無形固定資産
定額法
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2015/12/25 14:12

#6 固定資産売却益の注記

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

2015/12/25 14:12

#7 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

2015/12/25 14:12

#8 有形固定資産、地域ごとの情報

形固定資産
当社の有形固定資産は、全て本邦に所在しております。2015/12/25 14:12

#9 有形固定資産等明細表（連結）

ロ【有形固定資産等明細表】

2015/12/25 14:12

#10 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年9月30日)		当事業年度(平成27年9月30日)
繰延税金資産
賞与引当金	1,372千円		1,315千円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/12/25 14:12

#11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(1)財政状態の分析
(資産の部)
資産合計は636,491千円(前事業年度は646,505千円)となり、10,013千円減少しました。

2015/12/25 14:12

#12 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）

(注)1.当期末の時価は、「固定資産評価額」に基づいて自社で算定した金額であります。
また、賃貸等不動産に関する損益は、次のとおりであります。

2015/12/25 14:12

#13 退職給付関係、財務諸表（連結）

(2)退職給付債務及び年金資産の期末残高と貸借対照表に計上された退職給付引当金の調整表

	前事業年度(平成26年9月30日)		当事業年度(平成27年9月30日)
非積立型制度の退職給付債務	59,439	千円	63,030	千円
年金資産	△7,164		△6,997
貸借対照表に計上された負債と資産の純額	52,275		56,033
退職給付引当金	52,275		56,033
貸借対照表に計上された負債と資産の純額	52,275		56,033

(3)退職給付費用

2015/12/25 14:12

#14 重要な関連会社に関する注記、財務諸表

当事業年度において、重要な関連会社は玉野レクリエーション総合開発㈱であり、その要約財務諸表は以下のとおりであります。

	前事業年度	当事業年度
流動資産合計	91,512千円	94,929千円
固定資産合計	1,855,495千円	1,752,468千円
純資産合計	△2,607,176千円	△2,636,842千円

2015/12/25 14:12

#15 金融商品関係、財務諸表（連結）

平成26年9月30日における貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額については、次のとおりであります。なお、時価を把握することが極めて困難と認められるものは、次表には含まれておりません。

	貸借対照表計上額(千円)	時価(千円)	差額(千円)
	4,600	2,400	△2,200
資産計	171,781	169,758	△2,023
(1)1年内返済予定の長期借入金	2,100	2,120	20

(*1)貸倒引当金は当該勘定科目から控除しております。
(注)1.金融商品の時価の算定方法に関する事項

2015/12/25 14:12

#16 関係会社に関する資産・負債の注記

※1(関係会社に対する資産及び負債)
区分掲記されたもの以外で各科目に含まれているものは、次のとおりであります。

2015/12/25 14:12