建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 35～50年
機械及び装置 5～8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における使用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/05/31 11:22

#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
固定資産は、前事業年度末に比べ、17,068千円増加し、1,881,976千円となりました。これは主に建物の増加が24,483千円あったこと等によるものです。
(負債)

2018/05/31 11:22