有価証券報告書-第53期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械及び装置 2年～17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産。
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。