有価証券報告書-第57期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

今後の日本経済はアベノミクスによる景気浮揚策の進展次第ですが、その波及効果は予断を許しません。ゴルフ業界では景気が上向いたとしても、収益環境の急速な回復は難しいと思われます。当社は引き続き諸経費の節減に努力するとともに、コース整備に重点をおき、快適なプレー環境を提供し、ご来場顧客の満足度を揚げてステータスを守る所存です。