有価証券報告書-第61期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
景気回復の兆しが見られるとはいえ、海外景気の下振れリスク等の影響等により、先行きは不透明であり、当社事業を取り巻く環境もしばらくは厳しい状況が続くものと予想されます。
当社は健康コーポレーショングループの傘下に入って以来、成長ロードマップを作成し、コスト削減・体質改善等を中心とする「フェーズ1」はほぼ終了し、現在は、中期的成長を主眼とする「フェーズ2」へ移ろうとしているところであり、以下の3点を実行してまいります。
① フィットネス事業の拡充
平成27年2月12日公表の「SDフィットネス中期ビジョン~健康コーポレーショングループとのシナジー強化~」のとおり、パーソナルトレーニングジムを運営するRIZAPをはじめとする健康コーポレーショングループとのシナジー効果が最も発揮できうると経営判断しているフィットネス事業における売上・営業利益の拡大施策を実行します。中長期的な会社の経営戦略の主なものは次の3つであります。具体的には入会率や退会率・見学者数等にKPI(Key Performance Indecator)の抜本的改善、RIZAPとの連携による新プログラムの開発推進、オリジナル物販商品の強化等により、客単価の向上と会員数の拡大を図ります。
② 既存アミューズメント施設のCRMの強化推進
ポイントカード会員システムの一新をはじめとした顧客管理基盤強化施策、昨年末リリースしたお客様の再来場を促すための「O2O」(Online to Offline)スマホアプリをバージョンアップし、新会員システムと連動させるなど、CRM(Customer Relationship Management)の強化推進を実施します。それにより、ゲーム事業・ボウリング事業・シネマ事業・フィットネス事業・カフェ事業という広い事業領域を持つ他社にはない強みを活かし、それら事業間の連動を図り、シナジー効果を実現すべく、社内の意識改革を図ります。
③ M&A・新規事業含む積極的設備投資の実施
ゲーム事業における体質改善した店舗への積極的な新規ゲーム機の購入設置、ならびにゲーム場中古物件の営業を引き継ぎ高収益化する形での出店計画をはじめとし、既存事業における好条件の物件等のチャンスがあれば、投資回収計画を慎重に吟味した上で、「攻め」の方針で出店検討をしていく計画であります。さらには、今後の新たな経営の柱になりうる新規事業のM&Aに関しても積極的に狙っていく方針であります。
以上を実行した上で利益率アップによる自己資本比率を上昇させ、会社の最大の対処すべき課題である、有利子負債に過度に依存した経営からの脱却を図り、将来の金利上昇懸念に備える方針であります。
当社は健康コーポレーショングループの傘下に入って以来、成長ロードマップを作成し、コスト削減・体質改善等を中心とする「フェーズ1」はほぼ終了し、現在は、中期的成長を主眼とする「フェーズ2」へ移ろうとしているところであり、以下の3点を実行してまいります。
① フィットネス事業の拡充
平成27年2月12日公表の「SDフィットネス中期ビジョン~健康コーポレーショングループとのシナジー強化~」のとおり、パーソナルトレーニングジムを運営するRIZAPをはじめとする健康コーポレーショングループとのシナジー効果が最も発揮できうると経営判断しているフィットネス事業における売上・営業利益の拡大施策を実行します。中長期的な会社の経営戦略の主なものは次の3つであります。具体的には入会率や退会率・見学者数等にKPI(Key Performance Indecator)の抜本的改善、RIZAPとの連携による新プログラムの開発推進、オリジナル物販商品の強化等により、客単価の向上と会員数の拡大を図ります。
② 既存アミューズメント施設のCRMの強化推進
ポイントカード会員システムの一新をはじめとした顧客管理基盤強化施策、昨年末リリースしたお客様の再来場を促すための「O2O」(Online to Offline)スマホアプリをバージョンアップし、新会員システムと連動させるなど、CRM(Customer Relationship Management)の強化推進を実施します。それにより、ゲーム事業・ボウリング事業・シネマ事業・フィットネス事業・カフェ事業という広い事業領域を持つ他社にはない強みを活かし、それら事業間の連動を図り、シナジー効果を実現すべく、社内の意識改革を図ります。
③ M&A・新規事業含む積極的設備投資の実施
ゲーム事業における体質改善した店舗への積極的な新規ゲーム機の購入設置、ならびにゲーム場中古物件の営業を引き継ぎ高収益化する形での出店計画をはじめとし、既存事業における好条件の物件等のチャンスがあれば、投資回収計画を慎重に吟味した上で、「攻め」の方針で出店検討をしていく計画であります。さらには、今後の新たな経営の柱になりうる新規事業のM&Aに関しても積極的に狙っていく方針であります。
以上を実行した上で利益率アップによる自己資本比率を上昇させ、会社の最大の対処すべき課題である、有利子負債に過度に依存した経営からの脱却を図り、将来の金利上昇懸念に備える方針であります。