オリエンタルランド（4661）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 58億5600万
2010年9月30日 +164.11%: 154億6600万
2010年12月31日 +108.84%: 322億9900万
2011年3月31日 -32.1%: 219億3100万
2011年6月30日: -39億4600万
2011年9月30日: 84億7900万
2011年12月31日 +215.3%: 267億3400万
2012年3月31日 +25.62%: 335億8300万
2012年6月30日 -65.99%: 114億2100万
2012年9月30日 +122.86%: 254億5300万
2012年12月31日 +90.12%: 483億9100万
2013年3月31日 +19.65%: 579億
2013年6月30日 -71.48%: 165億1200万
2013年9月30日 +127.51%: 375億6700万
2013年12月31日 +72.26%: 647億1200万
2014年3月31日 +9.15%: 706億3300万
2014年6月30日 -73.91%: 184億2500万
2014年9月30日 +110.22%: 387億3300万
2014年12月31日 +74.13%: 674億4700万
2015年3月31日 +22.85%: 828億6000万
2015年6月30日 -79.79%: 167億4600万
2015年9月30日 +102.72%: 339億4800万
2015年12月31日 +91.77%: 651億100万
2016年3月31日 +11.2%: 723億9000万
2016年6月30日 -83.15%: 121億9500万
2016年9月30日 +173.24%: 333億2200万
2016年12月31日 +96.25%: 653億9300万
2017年3月31日 +22.32%: 799億8600万
2017年6月30日 -70.83%: 233億3100万
2017年9月30日 +96.57%: 458億6100万
2017年12月31日 +64.46%: 754億2300万
2018年3月31日 +12.72%: 850億1400万
2018年6月30日 -71.06%: 245億9900万
2018年9月30日 +94.87%: 479億3500万
2018年12月31日 +55.8%: 746億8200万
2019年3月31日 +25.54%: 937億5400万
2019年6月30日 -78.28%: 203億6400万
2019年9月30日 +112.22%: 432億1700万
2019年12月31日 +63.36%: 705億9800万
2020年3月31日 -26.84%: 516億4900万
2020年6月30日: -242億6100万
2020年9月30日 -32.19%: -320億7100万
2020年12月31日: -285億3000万
2021年3月31日 -73.24%: -494億2400万
2021年6月30日: -64億2400万
2021年9月30日 -100.48%: -128億7900万
2021年12月31日: -42億3800万
2022年3月31日: 61億4400万
2022年6月30日 +114.1%: 131億5400万
2022年9月30日 +121.05%: 290億7700万
2022年12月31日 +112.56%: 618億500万
2023年3月31日 +33.64%: 825億9400万
2023年6月30日 -55.15%: 370億4600万
2023年9月30日 +65.89%: 614億5600万
2023年12月31日 +82.95%: 1124億3100万
2024年3月31日 +19.1%: 1339億1000万
2024年6月30日 -85.79%: 190億3200万
2024年9月30日 +88.48%: 358億7200万
2024年12月31日 +138.92%: 857億600万
2025年3月31日 +30.91%: 1121億9400万
2025年6月30日 -70.33%: 332億8900万
2025年9月30日 +82.35%: 607億100万
2025年12月31日 +95.9%: 1189億1500万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 15:30
#3 会計方針に関する事項（連結）: 過去勤務費用については、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として16年)による定額法により按分した額を発生した連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/26 15:30