訂正有価証券報告書-第59期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し平成10年4月1日以後に取得した建物については定額法)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
車両運搬具 2～5年
工具、器具及び備品 5～20年
(2) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。