	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
土地	1,630	-
リース資産	-	0
有形固定資産(その他)	0	-
無形固定資産	2	-

2015/06/29 11:00

#6 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物・土地	2,515百万円	204百万円
リース資産	-	0
有形固定資産(その他)	-	0

2015/06/29 11:00

#7 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
什器備品	0	16
リース資産	160	608
無形固定資産	-	4

2015/06/29 11:00

#8 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保資産及び担保付債務
担保に供している資産

2015/06/29 11:00

#9 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2015/06/29 11:00

#10 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)

場所	用途	種類
北海道・東北地区	事業用資産	建物及び構築物、土地等
関東地区	事業用資産	建物及び構築物、土地等
中部・東海・甲信越地区	事業用資産	建物及び構築物、土地等
関西地区	事業用資産	建物及び構築物、土地等
中四国・九州地区	事業用資産	建物及び構築物、土地等

当社グループは、事業用資産については各個別店舗毎にグルーピングを行っております。
当社グループは、当連結会計年度において、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,085百万円)として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しております。正味売却価額は、売却見込額等合理的な見積りにより算定しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローを6～8%の割引率にて算定しております。

2015/06/29 11:00

#11 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
繰延税金資産
税務上の繰越欠損金	7,261百万円	6,597百万円
その他の関係会社有価証券	28	8
一括償却資産	50	44
役員退職慰労引当金	94	92
差入保証金	△68	△57
資産除去債務に係る固定資産	△280	△170
その他	△0	-
繰延税金負債合計	△371	△228
繰延税金資産の純額	11,678	6,273

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2015/06/29 11:00

#12 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
繰延税金資産
税務上の繰越欠損金	7,266百万円	6,642百万円
未払賞与	115	103
一括償却資産	50	44
役員退職慰労引当金	94	92
差入保証金	△68	△57
資産除去債務に係る固定資産	△280	△170
その他	△0	-
繰延税金負債合計	△371	△228
繰延税金資産の純額	11,678	6,273

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2015/06/29 11:00

#13 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記しておりました「仮払金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「仮払金」29百万円、「その他」3百万円は、「その他」33百万円として組替えを行っております。

2015/06/29 11:00

#14 資産の評価基準及び評価方法

資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合及びこれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
(2) たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2015/06/29 11:00

#15 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

ハ当該資産除去債務の総額の増減

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
期首残高	6,223百万円	6,321百万円
有形固定資産の取得に伴う増加額	55	83
時の経過による調整額	42	33

2015/06/29 11:00

#16 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～47年
構築物 10～50年
ボウリング設備 5～13年
アミューズメント機器 3～5年
什器備品 3～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
a.所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
b.所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/29 11:00

#17 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

要な資産の評価基準及び評価方法
たな卸資産
イ商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
ロ貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2015/06/29 11:00

#18 重要な非資金取引の内容（連結）

2.重要な非資金取引の内容
(1)ファイナンス・リース取引に係る資産及び債務の額

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
ファイナンス・リース取引に係る資産の額	7,322百万円	8,503百万円
ファイナンス・リース取引に係る債務の額	7,705	9,089

(2)資産除去債務に係る債務の額

2015/06/29 11:00

#19 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(平成26年3月31日)

	連結貸借対照表計上額(百万円)	時価(百万円)	差額(百万円)
(2)差入保証金	11,083	10,897	△186
資産計	36,255	36,069	△186
(3)社債	2,115	2,112	△2

当連結会計年度(平成27年3月31日)

	連結貸借対照表計上額(百万円)	時価(百万円)	差額(百万円)
(2)差入保証金	11,241	11,151	△90
資産計	39,018	38,928	△90
(3)社債	1,445	1,446	1

(注)1.金融商品の時価の算定方法並びにデリバティブ取引に関する事項

2015/06/29 11:00

#20 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）

(1株当たり情報)

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
1株当たり純資産額	603.84円	541.88円
1株当たり当期純損失金額	206.56円	47.95円

(注)1.前連結会計年度及び当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

2015/06/29 11:00