建物及び構築物(純額)
連結
- 2017年3月31日
- 357億3000万
- 2018年3月31日 +4.28%
- 372億6000万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2018/06/25 11:00
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物、土地等 58百万円 -百万円 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/25 11:00
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 5百万円 63百万円 ボウリング設備 0 22 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2018/06/25 11:00
担保付債務前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 4,309百万円 4,094百万円 土地 4,412 4,412
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)2018/06/25 11:00
当社グループは、事業用資産については各個別店舗毎にグルーピングを行っております。場所 用途 種類 北海道・東北地区 事業用資産 建物及び構築物 関東地区 事業用資産 建物及び構築物、リース資産 中部・東海・甲信越地区 事業用資産 建物及び構築物 関西地区 事業用資産 建物及び構築物 中四国・九州地区 事業用資産 建物及び構築物 米国 事業用資産 建物及び構築物、什器備品
当社グループは、当連結会計年度において、閉店の意思決定のされた店舗にかかる事業用資産または、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,598百万円)として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定しております。正味売却価額は、売却見込額等合理的な見積りにより算定しております。使用価値は、将来キャッシュ・フローを3~5%の割引率にて算定しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2018/06/25 11:00
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ5,186百万円増加の106,898百万円となりました。この要因は、既存店舗の売上増加や米国への新規店舗出店等の影響による現金及び預金の増加3,242百万円、匿名組合出資解消に伴う物件の買い取りによる建物及び構築物(純額)の増加1,529百万円であります。
(負債)