半期報告書-第42期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産除く)
定額法によっている。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の方法によっている。
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっている。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。