山田クラブ21のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年12月31日
- 1億6131万
- 2008年12月31日
- -600万
- 2009年12月31日 -358.64%
- -2754万
- 2010年12月31日 -13.03%
- -3113万
- 2011年12月31日 -11.53%
- -3472万
- 2013年12月31日
- 1723万
- 2014年12月31日 -8.33%
- 1579万
- 2015年12月31日 -90.91%
- 143万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 4810万
- 2017年12月31日 -33.88%
- 3180万
- 2018年12月31日
- -1084万
- 2019年12月31日
- -653万
- 2020年12月31日
- 1342万
- 2021年12月31日 -51.87%
- 646万
- 2022年12月31日 +345.54%
- 2879万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 3億1717万
- 2024年12月31日 +72.9%
- 5億4840万
- 2025年12月31日 +202.89%
- 16億6105万
個別
- 2007年12月31日
- 1億5899万
- 2008年12月31日
- -635万
- 2009年12月31日 -338.79%
- -2789万
- 2010年12月31日 -12.87%
- -3148万
- 2011年12月31日 -11.4%
- -3507万
- 2013年12月31日
- 1723万
- 2014年12月31日 -8.33%
- 1579万
- 2015年12月31日 -90.91%
- 143万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 4810万
- 2017年12月31日 -33.88%
- 3180万
- 2018年12月31日
- -1084万
- 2019年12月31日
- -653万
- 2020年12月31日
- 1342万
- 2021年12月31日 -51.87%
- 646万
- 2022年12月31日 +345.54%
- 2879万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 3億1717万
- 2024年12月31日 +72.9%
- 5億4840万
- 2025年12月31日 +202.89%
- 16億6105万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- *1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/31 11:02
前連結会計年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日) 当連結会計年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 348,230千円 1,744,740千円 法人税等及び税効果額 △117,005千円 △632,091千円 その他有価証券評価差額金 231,224千円 1,112,648千円 その他の包括利益合計 231,224千円 1,112,648千円 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/31 11:02
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(令和6年12月31日) 当事業年度(令和7年12月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △255,757千円 △887,848千円 繰延税金負債合計 △255,757千円 △887,848千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/31 11:02
(注)1.評価性引当額が47,696千円減少している主な内容は、税務上の繰越欠損金の減少であります。前連結会計年度(令和6年12月31日) 当連結会計年度(令和7年12月31日) 連結消去に伴う会員預り金消去差額 △5,995,956千円 △6,308,309千円 その他有価証券評価差額金 △255,757千円 △887,848千円 連結貸倒引当金調整 △34,977千円 △31,822千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定負債は同675百万円増加し5,180百万円となりました。この主な要因は、繰延税金負債の増加によるものです。2026/03/31 11:02
当連結会計年度末の純資産の部の合計は、前連結会計年度末と比較して1,553百万円増加し、6,907百万円となりました。この主な要因は、利益剰余金及びその他有価証券評価差額金の増加によるものであります。
経営成績については、「第2事業の状況 4経営者による財政状況、経営成績及びキャッシュ・フローの状況分析 (1)経営成績等の状況の概要 ①財政状態及び経営成績の状況」をご参照ください。