固定資産
連結
- 2013年8月31日
- 111億390万
- 2014年8月31日 +45.11%
- 161億1260万
個別
- 2013年8月31日
- 31億3832万
- 2014年8月31日 +122.75%
- 69億9049万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2014/11/27 13:01
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2014/11/27 13:01
有形固定資産
主としてカラオケ事業におけるPOSレジ設備(工具器具備品)であります。 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 営業費用のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2014/11/27 13:01
前事業年度(自 平成24年9月1日至 平成25年8月31日) 当事業年度(自 平成25年9月1日至 平成26年8月31日) 固定資産賃貸費用 516,916千円 601,229千円 販売費及び一般管理費 671,335 690,888 - #4 事業等のリスク
- ② 減損会計の影響について2014/11/27 13:01
当社グループが所有する固定資産につきまして、今後も営業活動から生じる損益が継続的にマイナスとなる店舗が発生する等の減損が認識された場合、あるいはそれ以外の理由により店舗を閉鎖することとなった場合等、減損損失の計上により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(3) 法的規制について - #5 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2014/11/27 13:01
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #6 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2014/11/27 13:01前連結会計年度
(自 平成24年9月1日
至 平成25年8月31日)当連結会計年度
(自 平成25年9月1日
至 平成26年8月31日)車両運搬具及び工具器具備品 355千円 -千円 土地 18,500 - 計 18,855 - - #7 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2014/11/27 13:01前連結会計年度
(自 平成24年9月1日
至 平成25年8月31日)当連結会計年度
(自 平成25年9月1日
至 平成26年8月31日)建物及び構築物 108,349千円 -千円 車両運搬具及び工具器具備品 5,686 4,205 土地 1,427,320 - 計 1,541,356 4,205 - #8 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2014/11/27 13:01前連結会計年度
(自 平成24年9月1日
至 平成25年8月31日)当連結会計年度
(自 平成25年9月1日
至 平成26年8月31日)建物及び構築物 27,192千円 77,622千円 車両運搬具及び工具器具備品 7,327 11,375 その他 - 330 計 34,520 89,329 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/11/27 13:01
- #10 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により㈱スポルトが連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに ㈱スポルト株式の売却価額と売却による支出(純額)との関係は次のとおりです。2014/11/27 13:01
当連結会計年度(自 平成25年9月1日 至 平成26年8月31日)流動資産 109,729千円 固定資産 1,102,399 流動負債 △749,300
該当事項はありません。 - #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2014/11/27 13:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳流動資産-繰延税金資産 53,845千円 56,154千円 固定資産-繰延税金資産 57,835 45,497
- #12 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/11/27 13:01
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成25年8月31日) 当連結会計年度(平成26年8月31日) 減価償却超過額 31,167 29,560 固定資産未実現利益消去 - 122,820 その他 51,952 40,470
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年8月31日) 当連結会計年度(平成26年8月31日) 流動資産-繰延税金資産 320,648千円 286,638千円 固定資産-繰延税金資産 266,614 261,723 固定負債-繰延税金負債 442,764 249,015 - #13 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2014/11/27 13:01
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務
諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。 - #14 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- のです。2014/11/27 13:01
(固定資産)
有形固定資産は33億73百万円増加し101億56百万円(同比49.7%増)となりました。これは主に、建物及び構築 - #15 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2014/11/27 13:01
前連結会計年度(自 平成24年9月1日至 平成25年8月31日) 当連結会計年度(自 平成25年9月1日至 平成26年8月31日) 期首残高 330,419千円 288,486千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 87,950 228,429 連結子会社売却による減少額 △121,243 - - #16 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/11/27 13:01
イ. 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。