- 9765
- 2026/09/02
- 時価
- 194億円
- PER 予
- 12.89倍
- 2010年以降
- 5.78-181.82倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.31倍
- 2010年以降
- 0.34-2.04倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.73%
- ROE 予
- 10.16%
- ROA 予
- 7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
オオバ(9765)の繰延税金負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年5月31日
- 1億4341万
- 2009年5月31日 +6.9%
- 1億5330万
- 2010年5月31日 -6.45%
- 1億4341万
- 2011年5月31日 +1.39%
- 1億4540万
- 2012年5月31日 -12.47%
- 1億2728万
- 2013年5月31日 +63.77%
- 2億845万
- 2014年5月31日 +14.91%
- 2億3953万
- 2015年5月31日 -7.8%
- 2億2085万
- 2015年8月31日 -12.1%
- 1億9413万
- 2015年11月30日 -4.95%
- 1億8452万
- 2016年2月29日 -19.86%
- 1億4786万
- 2016年5月31日 -97.7%
- 339万
- 2016年8月31日 -3.88%
- 326万
- 2016年11月30日 -1.78%
- 320万
- 2017年2月28日 -2.93%
- 311万
- 2017年5月31日 +178.39%
- 867万
- 2017年8月31日 +557.53%
- 5702万
- 2017年11月30日 -14.08%
- 4899万
- 2018年2月28日 +11.53%
- 5464万
- 2018年5月31日 -34.82%
- 3561万
- 2019年5月31日 +455.29%
- 1億9776万
個別
- 2008年5月31日
- 1億4341万
- 2009年5月31日 +6.9%
- 1億5330万
- 2010年5月31日 -6.45%
- 1億4341万
- 2011年5月31日 +1.39%
- 1億4540万
- 2012年5月31日 -12.47%
- 1億2728万
- 2013年5月31日 +63.77%
- 2億845万
- 2014年5月31日 +12.68%
- 2億3489万
- 2015年5月31日 -46.73%
- 1億2511万
- 2017年5月31日 -93.07%
- 867万
- 2018年5月31日 +310.69%
- 3561万
- 2019年5月31日 +825.21%
- 3億2951万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/08/25 12:57
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因別内訳前事業年度(2025年5月31日) 当事業年度(2026年5月31日) 繰延税金資産 合計 590,740 626,106 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △301,875 △300,393 繰延税金負債 合計 △1,426,817 △1,556,584 繰延税金負債の純額 △836,077 △930,477 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/08/25 12:57
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因別内訳前連結会計年度(2025年5月31日) 当連結会計年度(2026年5月31日) 繰延税金資産 合計 596,923 634,509 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △306,332 △304,520 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の資産は、前連結会計年度末から2,816百万円増加して20,717百万円となりました。流動資産は現金及び預金を主な要因として1,145百万円増加し、固定資産は退職給付に係る資産の増加を主な要因として1,670百万円増加いたしました。2026/08/25 12:57
当連結会計年度末の負債は、前連結会計年度末から1,239百万円増加して5,972百万円となりました。流動負債は未成業務受入金の増加を主な要因として730百万円増加し、固定負債は繰延税金負債の増加を主な要因として508百万円増加いたしました。
当連結会計年度末の純資産は、前連結会計年度末から1,577百万円増加して14,745百万円となりました。利益剰余金は親会社株主に帰属する当期純利益の計上による増加と剰余金の配当による減少により、595百万円増加し、自己株式は消却等により81百万円減少いたしました。その他の包括利益累計額合計は退職給付に係る調整累計額の増加を主な要因として、885百万円増加いたしました。