オオバ(9765)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2013年5月31日
- 6788万
- 2013年8月31日 -71.36%
- 1944万
- 2013年11月30日 -29.02%
- 1380万
- 2014年2月28日 -61.25%
- 534万
- 2014年5月31日 +999.99%
- 9536万
- 2014年8月31日 -79.4%
- 1964万
- 2014年11月30日 -37.55%
- 1226万
- 2015年2月28日 -49.91%
- 614万
- 2015年5月31日 +999.99%
- 1億8526万
- 2015年8月31日 -91.2%
- 1630万
- 2015年11月30日 -57.73%
- 689万
- 2016年5月31日 +999.99%
- 2億5178万
- 2016年8月31日 -95.51%
- 1130万
- 2016年11月30日 -38.65%
- 693万
- 2017年5月31日 +999.99%
- 1億7473万
- 2017年8月31日 -94.26%
- 1003万
- 2017年11月30日 -31.74%
- 684万
- 2018年5月31日 +549.78%
- 4449万
- 2018年8月31日 -74.71%
- 1125万
- 2018年11月30日 -27.48%
- 816万
- 2019年5月31日 +999.99%
- 1億9585万
- 2019年8月31日 -93.14%
- 1342万
- 2019年11月30日 -32.76%
- 902万
- 2020年5月31日 +792.3%
- 8056万
- 2020年8月31日 -82.89%
- 1378万
- 2020年11月30日 -31.01%
- 951万
- 2021年5月31日 +999.99%
- 3億9213万
- 2021年8月31日 -83.76%
- 6368万
- 2021年11月30日 +26.24%
- 8039万
- 2022年2月28日 +49.06%
- 1億1984万
- 2022年5月31日 +318.12%
- 5億108万
- 2022年8月31日 -85.91%
- 7058万
- 2022年11月30日 +28.62%
- 9078万
- 2023年2月28日 +26.34%
- 1億1470万
- 2023年5月31日 +380.96%
- 5億5167万
- 2023年8月31日 -84.2%
- 8716万
- 2023年11月30日 +28.72%
- 1億1219万
- 2024年2月29日 +27.18%
- 1億4268万
- 2024年5月31日 +327.38%
- 6億981万
- 2024年8月31日 -76.53%
- 1億4310万
- 2024年11月30日 -29.62%
- 1億72万
- 2025年2月28日 +22.53%
- 1億2341万
- 2025年5月31日 +430.09%
- 6億5422万
- 2025年8月31日 -88.88%
- 7272万
- 2025年11月30日 +38.19%
- 1億49万
- 2026年2月28日 +29.96%
- 1億3060万
個別
- 2013年5月31日
- 5646万
- 2014年5月31日 +47.7%
- 8340万
- 2015年5月31日 +108.66%
- 1億7403万
- 2016年5月31日 +39.64%
- 2億4302万
- 2017年5月31日 -30.09%
- 1億6989万
- 2018年5月31日 -76.85%
- 3933万
- 2019年5月31日 +382.41%
- 1億8975万
- 2020年5月31日 -61.09%
- 7383万
- 2021年5月31日 +404.68%
- 3億7263万
- 2022年5月31日 +27.47%
- 4億7499万
- 2023年5月31日 +10.26%
- 5億2373万
- 2024年5月31日 +11.56%
- 5億8429万
- 2025年5月31日 +7.5%
- 6億2814万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券の評価基準及び評価方法
・その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法によっております。
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
・建物(建物附属設備を除く)
定額法によっております。
連結子会社は定率法によっております。
・建物(建物附属設備を除く)以外の有形固定資産
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却しております。2025/08/25 13:42 - #2 引当金明細表(連結)
- 2025/08/25 13:42
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 584,298 628,149 584,298 628,149 株主優待引当金 23,190 33,285 23,190 33,285 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/08/25 13:42
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因別内訳前連結会計年度(2024年5月31日) 当連結会計年度(2025年5月31日) 新株予約権 127,275 143,791 賞与引当金 187,479 201,094 資産除去債務 88,414 89,573
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
時価法によっております。
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
②市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2.デリバティブ取引により生じる正味の債権(及び債務)の評価基準及び評価方法
時価法によっております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)未成業務支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2025/08/25 13:42