- 9763
- 2026/09/29
- 時価
- 127億円
- PER 予
- 8.46倍
- 2010年以降
- 赤字-30.41倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.65倍
- 2010年以降
- 0.3-1.18倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.34%
- ROE 予
- 7.69%
- ROA 予
- 3.34%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
丸建リース(9763)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5700万
- 2009年3月31日 -36.84%
- 3600万
- 2010年3月31日 -41.67%
- 2100万
- 2010年12月31日 -23.81%
- 1600万
- 2011年3月31日 -12.5%
- 1400万
- 2011年6月30日 -21.43%
- 1100万
- 2011年9月30日 -9.09%
- 1000万
- 2011年12月31日 -30%
- 700万
- 2012年3月31日 -14.29%
- 600万
- 2012年6月30日 -33.33%
- 400万
- 2012年9月30日 ±0%
- 400万
- 2012年12月31日 ±0%
- 400万
- 2013年3月31日 ±0%
- 400万
- 2013年6月30日 ±0%
- 400万
- 2013年9月30日 ±0%
- 400万
- 2013年12月31日 ±0%
- 400万
- 2014年3月31日 +100%
- 800万
- 2014年6月30日 -12.5%
- 700万
- 2014年9月30日 ±0%
- 700万
- 2014年12月31日 +14.29%
- 800万
- 2015年3月31日 +50%
- 1200万
- 2015年6月30日 ±0%
- 1200万
- 2015年9月30日 -8.33%
- 1100万
- 2015年12月31日 ±0%
- 1100万
- 2016年3月31日 ±0%
- 1100万
- 2016年6月30日 -9.09%
- 1000万
- 2016年9月30日 -10%
- 900万
- 2016年12月31日 +22.22%
- 1100万
- 2017年3月31日 -9.09%
- 1000万
- 2017年6月30日 ±0%
- 1000万
- 2017年9月30日 -10%
- 900万
- 2017年12月31日 -11.11%
- 800万
- 2018年3月31日 +25%
- 1000万
- 2018年6月30日 ±0%
- 1000万
- 2018年9月30日 +20%
- 1200万
- 2018年12月31日 -8.33%
- 1100万
- 2019年3月31日 -9.09%
- 1000万
- 2019年6月30日 +40%
- 1400万
- 2019年9月30日 -7.14%
- 1300万
- 2019年12月31日 -7.69%
- 1200万
- 2020年3月31日 -8.33%
- 1100万
- 2020年6月30日 -9.09%
- 1000万
- 2020年9月30日 ±0%
- 1000万
- 2020年12月31日 -10%
- 900万
- 2021年3月31日 -11.11%
- 800万
- 2021年6月30日 -12.5%
- 700万
- 2021年9月30日 -14.29%
- 600万
- 2021年12月31日 ±0%
- 600万
- 2022年3月31日 -16.67%
- 500万
- 2022年6月30日 -20%
- 400万
- 2022年9月30日 ±0%
- 400万
- 2022年12月31日 ±0%
- 400万
- 2023年3月31日 +125%
- 900万
- 2023年6月30日 -11.11%
- 800万
- 2023年9月30日 ±0%
- 800万
- 2023年12月31日 -12.5%
- 700万
- 2024年3月31日 -14.29%
- 600万
- 2024年6月30日 ±0%
- 600万
- 2024年9月30日 -16.67%
- 500万
- 2024年12月31日 +20%
- 600万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 6億8100万
- 2025年6月30日 -0.44%
- 6億7800万
- 2025年9月30日 -0.74%
- 6億7300万
- 2025年12月31日 +102.97%
- 13億6600万
- 2026年3月31日 +15.52%
- 15億7800万
- 2026年6月30日 +54.44%
- 24億3700万
個別
- 2008年3月31日
- 5100万
- 2009年3月31日 -35.29%
- 3300万
- 2010年3月31日 -36.36%
- 2100万
- 2011年3月31日 -42.86%
- 1200万
- 2012年3月31日 -66.67%
- 400万
- 2013年3月31日 -75%
- 100万
- 2014年3月31日 +300%
- 400万
- 2015年3月31日 +150%
- 1000万
- 2016年3月31日 -10%
- 900万
- 2017年3月31日 ±0%
- 900万
- 2018年3月31日 ±0%
- 900万
- 2019年3月31日 +11.11%
- 1000万
- 2020年3月31日 ±0%
- 1000万
- 2021年3月31日 -40%
- 600万
- 2022年3月31日 -33.33%
- 400万
- 2023年3月31日 +100%
- 800万
- 2024年3月31日 -25%
- 600万
- 2025年3月31日 +100%
- 1200万
- 2026年3月31日 +500%
- 7200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額6,728百万円は、主に当社の余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2026/06/19 13:07
(3)その他の項目の減価償却費の調整額15百万円及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額0百万円は、主に当社管理部門に係るものであります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△840百万円は、主に報告セグメントに帰属しない当社管理部門に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額7,161百万円は、主に当社の余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額26百万円及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額8百万円は、主に当社管理部門に係るものであります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3 その他の項目の減価償却費・有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用のものが含まれております。
4 重仮設等工事の有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、竹本基礎工事㈱の業績進捗に応じた譲渡対価の調整等による支払いにより発生したのれんの増加額672百万円が含まれております。2026/06/19 13:07 - #3 主要な設備の状況
- (注)1 現在休止中の主要な設備はありません。2026/06/19 13:07
2 帳簿価額のうち、「その他」は工具、器具及び備品及び無形固定資産(ソフトウエア)であります。
3 上記従業員数の[外数]は、臨時従業員数であります。 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- この結果、前連結会計年度末の暫定的に算定されたのれんの金額667百万円は、会計処理の確定により219百万円減少し、448百万円となりました。のれんの減少は、顧客関連資産が476百万円、流動負債が9百万円および固定負債が149百万円増加し、流動資産が11百万円、固定資産(顧客関連資産、のれんを除く)が86百万円それぞれ減少したことによるものです。2026/06/19 13:07
なお、のれんの償却期間は15年、のれん以外の無形固定資産に計上した顧客関連資産の償却期間は13年であります。
また、前連結会計年度の連結損益計算書に与える影響はありません。 - #5 会計方針に関する事項(連結)
- ②無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 13:07
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #6 設備投資等の概要
- 当社グループの設備投資については、従来からの当社の工場設備や工事子会社の工事機械設備の維持・更新の投資に加えて、中期経営計画に基づく工場の機械化、自動化、省力化の推進や安全で安心な作業環境の構築を目的とした設備投資と安全対策投資を継続的に実施しております。2026/06/19 13:07
当連結会計年度における設備投資の総額は324百万円(無形固定資産を含む)であり、セグメントごとの設備投資等は次のとおりであります。
重仮設事業においては、当社の工場設備の更新を中心に293百万円の投資を行いました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 13:07
定額法によっております。ただし自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)