9763 丸紅建材リース

9763
2024/09/18
時価
97億円
PER 予
7.68倍
2010年以降
赤字-30.41倍
(2010-2024年)
PBR
0.57倍
2010年以降
0.3-1.18倍
(2010-2024年)
配当 予
4.55%
ROE 予
7.39%
ROA 予
3.55%
資料
Link
CSV,JSON

無形固定資産

【期間】

連結

2008年3月31日
5700万
2009年3月31日 -36.84%
3600万
2010年3月31日 -41.67%
2100万
2011年3月31日 -33.33%
1400万
2012年3月31日 -57.14%
600万
2013年3月31日 -33.33%
400万
2014年3月31日 +100%
800万
2015年3月31日 +50%
1200万
2016年3月31日 -8.33%
1100万
2017年3月31日 -9.09%
1000万
2018年3月31日 ±0%
1000万
2019年3月31日 ±0%
1000万
2020年3月31日 +10%
1100万
2021年3月31日 -27.27%
800万
2022年3月31日 -37.5%
500万
2023年3月31日 +80%
900万
2024年3月31日 -33.33%
600万

個別

2008年3月31日
5100万
2009年3月31日 -35.29%
3300万
2010年3月31日 -36.36%
2100万
2011年3月31日 -42.86%
1200万
2012年3月31日 -66.67%
400万
2013年3月31日 -75%
100万
2014年3月31日 +300%
400万
2015年3月31日 +150%
1000万
2016年3月31日 -10%
900万
2017年3月31日 ±0%
900万
2018年3月31日 ±0%
900万
2019年3月31日 +11.11%
1000万
2020年3月31日 ±0%
1000万
2021年3月31日 -40%
600万
2022年3月31日 -33.33%
400万
2023年3月31日 +100%
800万
2024年3月31日 -25%
600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)セグメント資産の調整額5,676百万円は、主に当社の現金及び預金、投資有価証券、その他管理部門に係る資産等であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額20百万円及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額7百万円は、主に当社管理部門に係るものであります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2024/06/20 13:31
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△711百万円は、主に報告セグメントに帰属しない当社管理部門に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額5,592百万円は、主に当社の現金及び預金、投資有価証券、その他管理部門に係る資産等であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額14百万円及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額0百万円は、主に当社管理部門に係るものであります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3 その他の項目の減価償却費・有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用のものが含まれております。2024/06/20 13:31
#3 主要な設備の状況
(注)1 現在休止中の主要な設備はありません。
2 帳簿価額のうち、「その他」は工具、器具及び備品及び無形固定資産(ソフトウエア)であります。
3 上記従業員数の[外数]は、臨時従業員数であります。
2024/06/20 13:31
#4 会計方針に関する事項(連結)
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2024/06/20 13:31
#5 設備投資等の概要
当社グループの設備投資については、従来からの当社工場設備の維持・更新の投資に加えて、現中期経営計画に基づく生産性向上・就労環境改善を目的とした設備投資と安全対策投資を継続的に実施しております。
当連結会計年度における設備投資の総額は277百万円(無形固定資産を含む)であり、セグメントごとの設備投資等は次のとおりであります。
重仮設事業においては、工場設備の更新や工場事務所を中心に224百万円の投資を行いました。
2024/06/20 13:31
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)
2024/06/20 13:31