商品
連結
- 2015年3月31日
- 6500万
- 2016年3月31日 -46.15%
- 3500万
個別
- 2015年3月31日
- 6500万
- 2016年3月31日 -46.15%
- 3500万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品、材料貯蔵品……総平均法によっております。2016/06/21 13:04 - #2 コーポレート・ガバナンスの状況(連結)
- d 役員・使用人の職務の執行において法令違反等が生じた場合、役員については取締役会、監査等委員会において、使用人については賞罰委員会に諮った上で、諸規程などに則り、厳正な処分を行っております。2016/06/21 13:04
e 当社及び当社の子会社の財務報告の信頼性の確保及び金融商品取引法に基づく内部統制報告書の有効且つ適切な提出に向け、内部統制システムを構築するとともに、その仕組みが適正に機能していることを継続的に評価し、必要に応じ是正を行っております。
f 当社は、社会秩序や安全に脅威を与える反社会的勢力の排除に向け、毅然とした態度で臨み一切の関係を遮断しており、そのための社内組織、体制を整えるとともに、外部専門機関との連携を強化しております。 - #3 売上原価明細書(連結)
- 商品売上原価への振替高であります。2016/06/21 13:04
- #4 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2016/06/21 13:04
種類 事業年度末現在発行数(株)(平成28年3月31日) 提出日現在発行数(株)(平成28年6月21日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 34,294,400 34,294,400 東京証券取引所(市場第一部) 単元株式数は1,000株であります。 計 34,294,400 34,294,400 ― ― - #5 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券の評価基準及び評価方法
その他有価証券
時価のあるもの……決算日の市場価格等に基づく時価法によっております。(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの……移動平均法による原価法によっております。
②デリバティブ取引により生じる正味の債権(及び債務)の評価基準及び評価方法
時価法によっております。
③建設機材の評価基準及び評価方法
購入年度別、総平均法による原価から定額法による減耗費を控除した額(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
④たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(a) 商品、材料貯蔵品
総平均法によっております。
(b) 未成工事支出金
個別法によっております。2016/06/21 13:04 - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2016/06/21 13:04
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針