仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 900万
- 2013年12月31日 +33.33%
- 1200万
- 2014年12月31日 -16.67%
- 1000万
- 2015年12月31日 ±0%
- 1000万
- 2016年12月31日 +60%
- 1600万
- 2017年12月31日 +6.25%
- 1700万
- 2018年12月31日 +5.88%
- 1800万
- 2019年12月31日 ±0%
- 1800万
- 2020年12月31日 -94.44%
- 100万
- 2021年12月31日 -100%
- 0
- 2022年12月31日
- 100万
- 2023年12月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
(イ)満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によることとしております。
(ロ)その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法によっております。
なお、評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
② 棚卸資産
(イ)製品及び半製品
売価還元法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(ロ)商品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。ただし、直営売店の商品は、最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(ハ)原材料、仕掛品及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/28 9:26 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※2.棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2024/03/28 9:26
(注)原材料及び貯蔵品のうちには店舗棚卸資産が含まれております(前連結会計年度末残高588百万円、当連結会計年度末残高856百万円)。前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 商品及び製品 1,403百万円 1,339百万円 仕掛品 1百万円 0百万円 原材料及び貯蔵品 1,462百万円 1,649百万円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。ただし、直営売店の商品は、最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2024/03/28 9:26
(ハ)原材料、仕掛品及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。