有価証券報告書-第60期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)	―	小 泉 和 久	昭和25年9月10日生	昭和52年3月	当社代表取締役社長就任	(注)4	297
					小泉グループ株式会社代表取締役社長(現任)
					株式会社アブアブ赤札堂代表取締役社長(現任)
					株式会社ジーエムシー代表取締役社長(現任)
				昭和52年4月	九州アフリカ・ライオン・サファリ株式会社代表取締役社長(現任)
				昭和52年5月	当社取締役会長就任
				平成13年8月	代表取締役会長兼社長就任
					株式会社海燕亭(現株式会社LCL Partners)代表取締役社長(現任)
				平成16年3月	当社代表取締役会長兼社長営業本部長
				平成16年6月	代表取締役社長就任(現任)
				平成25年5月	塩沢リネンサプライ株式会社代表取締役社長(現任)
取締役副社長	―	笠 原 重 厚	昭和20年9月11日生	昭和44年9月	監査法人千代田事務所入所	(注)4	17
				昭和51年12月	当社入社
				昭和55年6月	社長室長
				昭和58年5月	取締役就任
				平成元年5月	常務取締役就任
				平成10年5月	株式会社海燕亭(現株式会社LCL Partners)取締役(現任)
				平成20年5月	当社専務取締役就任
				平成25年5月	取締役副社長就任(現任)
取締役	広域営業部長	小松崎 文 雄	昭和27年7月20日生	昭和51年3月	当社入社	(注)4	8
				平成13年10月	上野営業部長
				平成16年3月	営業本部店舗営業担当部長
				平成17年5月	取締役営業部長就任
					株式会社海燕亭(現株式会社LCL Partners)取締役(現任)
				平成22年3月	当社取締役広域営業部長(現任)
取締役	上野店営業部長	松 本 恵 司	昭和36年2月26日生	昭和58年3月	当社入社	(注)6	6
				平成16年6月	上野店支配人
				平成19年3月	上野店営業部長
				平成24年5月	取締役上野店営業部長就任(現任)
取締役	―	石 原 徹	昭和21年4月4日生	昭和44年4月	株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行	(注)4	10
				平成7年5月	同行シンガポール支店長
				平成10年6月	同行取締役シンガポール支店
					長兼本店審議役
				平成11年6月	大東証券株式会社常務取締役
				平成12年6月	同社専務取締役
				平成13年5月	小泉グループ株式会社常務取締役
				平成23年5月	当社取締役就任(現任)
				平成24年5月	小泉グループ株式会社取締役相談役(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役	―	浅 沼 俊 之	昭和29年3月5日生	昭和53年3月	当社入社	(注)5	7
				平成24年5月	内部監査室長兼内部統制室長
				平成28年5月	常勤監査役就任(現任)
監査役	―	高 木 武 彦	昭和20年1月23日生	昭和38年4月	大阪国税局採用	(注)3	―
				平成8年7月	東京国税局総務部企画課長
				平成9年7月	東京国税局総務部人事第一課長
				平成11年7月	国税庁長官官房首席国税庁監察官
				平成13年7月	金沢国税局長
				平成14年7月	税務大学校長
				平成15年8月	税理士登録
				平成18年5月	当社監査役就任(現任)
					株式会社アブアブ赤札堂社外監査役(現任)
				平成20年6月	株式会社丸井グループ社外監査役(現任)
				平成22年6月	川田テクノロジーズ株式会社社外監査役(現任)
監査役	―	渡 邉 宣 昭	昭和24年3月25日生	昭和47年10月	監査法人和光事務所入所	(注)5	―
				平成12年5月	朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)代表社員
				平成23年7月	公認会計士渡邉宣昭事務所開設(現任)
				平成24年5月	当社監査役就任(現任)
					株式会社パイプドビッツ社外監査役(現任)
				平成27年6月	クオール株式会社社外監査役(現任)
計							346

(注) 1.取締役 石原徹は、社外取締役であります。
2.監査役 高木武彦、渡邉宣昭の両名は、社外監査役であります。
3.平成26年5月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.平成27年5月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.平成28年5月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.平成28年5月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間