減価償却累計額、持分法の適用範囲の変動、売上高 - インフラ・企業投資他1件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 400万
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -272億1200万
2009年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -49億2800万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -294億7000万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -6600万
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 23億9900万
2012年3月
2013年3月
- 減価償却累計額
- -2681億9400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -45億7200万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -3054億8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 415億2900万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -4147億8900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -406億8600万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -4665億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 17億4800万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -5080億5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 58億
2018年3月
- 減価償却累計額
- -5345億1200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -164億8400万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -5799億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 112億6300万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -5997億2100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- 19億4900万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -145億1900万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -6582億5400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- 34億4700万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 74億8300万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -8321億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 38億8500万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -1兆554億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -226億4600万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 売上高 - インフラ・企業投資
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 109億2400万