- 9769
- 2026/09/18
- 時価
- 285億円
- PER 予
- 12.93倍
- 2010年以降
- 7.59-33.14倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.73倍
- 2010年以降
- 0.9-6.51倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.88%
- ROE 予
- 28.85%
- ROA 予
- 19.32%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2014年3月31日
- 10億8821万
- 2015年3月31日 +22.26%
- 13億3044万
個別
- 2014年3月31日
- 10億3362万
- 2015年3月31日 +24.22%
- 12億8393万
有報情報
- #1 業績等の概要
- 費用面におきましては、テレビコマーシャル、トレインチャンネルの実施や新規出校を加速し続けたことによる校舎数増加の影響で、広告宣伝費、校舎運営費用(人件費、賃借料等)などが前年同期と比較して増加いたしました。2016/02/08 12:22
これらの結果、当連結会計年度の売上高は9,318百万円(前年同期比8.9%増)、営業利益は1,330百万円(前年同期比22.3%増)、経常利益は1,339百万円(前年同期比21.3%増)、当期純利益は816百万円(前年同期比37.0%増)となりました。
セグメントの業績を示すと、次のとおりであります。なお、セグメント別の売上高はセグメント間の内部取引消去前の金額によっております。 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 売上原価は、6,253百万円(前年同期比6.6%増)となりました。これは主に、新規開校に伴う人員の拡充による人件費増、教室増加による賃借料増などによるものであります。この結果、売上総利益は、3,064百万円(前年同期比13.9%増)となりました。2016/02/08 12:22
販売費及び一般管理費は、1,734百万円(前年同期比8.2%増)となりました。これは主に、テレビコマーシャル放映、トレインチャンネル等の広告宣伝活動を強化したことによる広告宣伝費増、富士山合宿場の運営委託開始や東証二部市場変更に伴う支払手数料増によるものであります。この結果、営業利益は、1,330百万円(前年同期比22.3%増)となりました。
営業外収益は、25百万円(前年同期比7.1%減)となりました。これは主に、円安進行のペースが鈍化したことにより為替差益が減少したこと、自動販売機収入が増加したことによるものであります。一方、営業外費用は、16百万円(前年同期比39.4%増)となりました。これは主に、前連結会計年度において計上されていた自己株式取得費用が当連結会計年度に計上されていないこと、当連結会計年度において訴訟関連費用が発生したことによるものであります。その結果、経常利益は、1,339百万円(前年同期比21.3%増)となりました。