- 9742
- 2026/09/07
- 時価
- 439億円
- PER 予
- 25.78倍
- 2010年以降
- 赤字-40.14倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.2倍
- 2010年以降
- 0.42-1.28倍
（2010-2026年） - 配当
- 2.38%
- ROE 予
- 4.65%
- ROA 予
- 3.49%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アイネス（9742）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 10億6400万
- 2009年3月31日 +9.68%
- 11億6700万
- 2010年3月31日 +4.11%
- 12億1500万
- 2010年12月31日 -60.41%
- 4億8100万
- 2011年3月31日 +140.54%
- 11億5700万
- 2011年6月30日 +55.83%
- 18億300万
- 2011年9月30日 -36.49%
- 11億4500万
- 2011年12月31日 -57.64%
- 4億8500万
- 2012年3月31日 +140.62%
- 11億6700万
- 2012年6月30日 +52.53%
- 17億8000万
- 2012年9月30日 -36.12%
- 11億3700万
- 2012年12月31日 -55.5%
- 5億600万
- 2013年3月31日 +124.9%
- 11億3800万
- 2013年6月30日 +51.76%
- 17億2700万
- 2013年9月30日 -35.15%
- 11億2000万
- 2013年12月31日 -56.52%
- 4億8700万
- 2014年3月31日 +132.65%
- 11億3300万
- 2014年6月30日 +53.66%
- 17億4100万
- 2014年9月30日 -33.08%
- 11億6500万
- 2014年12月31日 -59.57%
- 4億7100万
- 2015年3月31日 +139.28%
- 11億2700万
- 2015年6月30日 +54.66%
- 17億4300万
- 2015年9月30日 -35.23%
- 11億2900万
- 2015年12月31日 -56.86%
- 4億8700万
- 2016年3月31日 +137.17%
- 11億5500万
- 2016年6月30日 +51.6%
- 17億5100万
- 2016年9月30日 -32.95%
- 11億7400万
- 2016年12月31日 -58.69%
- 4億8500万
- 2017年3月31日 +136.91%
- 11億4900万
- 2017年6月30日 +52.13%
- 17億4800万
- 2017年9月30日 -35.18%
- 11億3300万
- 2017年12月31日 -57.9%
- 4億7700万
- 2018年3月31日 +134.38%
- 11億1800万
- 2018年6月30日 +51.88%
- 16億9800万
- 2018年9月30日 -33.57%
- 11億2800万
- 2018年12月31日 -58.95%
- 4億6300万
- 2019年3月31日 +141.68%
- 11億1900万
- 2019年6月30日 +58.45%
- 17億7300万
- 2019年9月30日 -36.04%
- 11億3400万
- 2019年12月31日 -56.53%
- 4億9300万
- 2020年3月31日 +169.17%
- 13億2700万
- 2020年6月30日 +45.52%
- 19億3100万
- 2020年9月30日 -41.12%
- 11億3700万
- 2020年12月31日 -56.38%
- 4億9600万
- 2021年3月31日 +129.03%
- 11億3600万
- 2021年6月30日 +50%
- 17億400万
- 2021年9月30日 -37.5%
- 10億6500万
- 2021年12月31日 -55.87%
- 4億7000万
- 2022年3月31日 +122.77%
- 10億4700万
- 2022年6月30日 +53.77%
- 16億1000万
- 2022年9月30日 -36.52%
- 10億2200万
- 2022年12月31日 -56.26%
- 4億4700万
- 2023年3月31日 +114.54%
- 9億5900万
- 2023年6月30日 +60.27%
- 15億3700万
- 2023年9月30日 -37.87%
- 9億5500万
- 2023年12月31日 -55.39%
- 4億2600万
- 2024年3月31日 +125.12%
- 9億5900万
- 2024年6月30日 +49.22%
- 14億3100万
- 2024年9月30日 -36.13%
- 9億1400万
- 2024年12月31日 -57.33%
- 3億9000万
- 2025年3月31日 +137.18%
- 9億2500万
- 2025年6月30日 +59.57%
- 14億7600万
- 2025年9月30日 -39.84%
- 8億8800万
- 2025年12月31日 -55.74%
- 3億9300万
- 2026年3月31日 +140.97%
- 9億4700万
- 2026年6月30日 +49%
- 14億1100万
個別
- 2008年3月31日
- 9億1000万
- 2009年3月31日 +12.42%
- 10億2300万
- 2010年3月31日 +5.08%
- 10億7500万
- 2011年3月31日 -5.4%
- 10億1700万
- 2012年3月31日 +1.57%
- 10億3300万
- 2013年3月31日 -3.48%
- 9億9700万
- 2014年3月31日 ±0%
- 9億9700万
- 2015年3月31日 -0.3%
- 9億9400万
- 2016年3月31日 +2.72%
- 10億2100万
- 2017年3月31日 -0.49%
- 10億1600万
- 2018年3月31日 -3.54%
- 9億8000万
- 2019年3月31日 -2.86%
- 9億5200万
- 2020年3月31日 +19.54%
- 11億3800万
- 2021年3月31日 -19.95%
- 9億1100万
- 2022年3月31日 -3.84%
- 8億7600万
- 2023年3月31日 -8.33%
- 8億300万
- 2024年3月31日 -6.6%
- 7億5000万
- 2025年3月31日 -10.13%
- 6億7400万
- 2026年3月31日 -0.89%
- 6億6800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/22 9:32
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与手当及び賞与 2,282百万円 2,260百万円 賞与引当金繰入額 301 328 退職給付費用 134 158 役員賞与引当金繰入額 104 112 福利厚生費 452 499 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/22 9:32 - #3 売上原価明細書（連結）
- ※1 労務費には次の費目が含まれております。2026/06/22 9:32
※2 他勘定振替高の内容は次のとおりであります。前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 494百万円 482百万円 退職給付費用 358 337
- #4 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/22 9:32
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 受注損失引当金 - 488 - 488 賞与引当金 674 668 674 668 役員賞与引当金 88 93 88 93 役員退職慰労引当金 15 - - 15 - #5 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 9:32
(注)評価性引当額が628百万円増加しております。この増加の主な内容は、繰延税金資産の回収可能性を見直したことにより将来減算一時差異に係る評価性引当額が増加したことによるものであります。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 棚卸資産 57百万円 29百万円 賞与引当金 239 244 受注損失引当金 - 153
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 9:32
(注)評価性引当額が628百万円増加しております。この増加の主な内容は、繰延税金資産の回収可能性を見直したことにより将来減算一時差異に係る評価性引当額が増加したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 棚卸資産 57百万円 29百万円 賞与引当金 337 350 受注損失引当金 - 153
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
