9742 アイネス

9742
2024/09/18
時価
329億円
PER 予
12.13倍
2010年以降
10.57-40.14倍
(2010-2024年)
PBR
0.88倍
2010年以降
0.42-1.12倍
(2010-2024年)
配当
3.17%
ROE 予
7.29%
ROA 予
5.12%
資料
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CSV,JSON

賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
10億6400万
2009年3月31日 +9.68%
11億6700万
2010年3月31日 +4.11%
12億1500万
2011年3月31日 -4.77%
11億5700万
2012年3月31日 +0.86%
11億6700万
2013年3月31日 -2.49%
11億3800万
2014年3月31日 -0.44%
11億3300万
2015年3月31日 -0.53%
11億2700万
2016年3月31日 +2.48%
11億5500万
2017年3月31日 -0.52%
11億4900万
2018年3月31日 -2.7%
11億1800万
2019年3月31日 +0.09%
11億1900万
2020年3月31日 +18.59%
13億2700万
2021年3月31日 -14.39%
11億3600万
2022年3月31日 -7.83%
10億4700万
2023年3月31日 -8.4%
9億5900万
2024年3月31日 ±0%
9億5900万

個別

2008年3月31日
9億1000万
2009年3月31日 +12.42%
10億2300万
2010年3月31日 +5.08%
10億7500万
2011年3月31日 -5.4%
10億1700万
2012年3月31日 +1.57%
10億3300万
2013年3月31日 -3.48%
9億9700万
2014年3月31日 ±0%
9億9700万
2015年3月31日 -0.3%
9億9400万
2016年3月31日 +2.72%
10億2100万
2017年3月31日 -0.49%
10億1600万
2018年3月31日 -3.54%
9億8000万
2019年3月31日 -2.86%
9億5200万
2020年3月31日 +19.54%
11億3800万
2021年3月31日 -19.95%
9億1100万
2022年3月31日 -3.84%
8億7600万
2023年3月31日 -8.33%
8億300万
2024年3月31日 -6.6%
7億5000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
給与手当及び賞与2,418百万円2,261百万円
賞与引当金繰入額293335
退職給付費用225165
役員賞与引当金繰入額6979
福利厚生費463451
2024/06/25 13:13
#2 会計方針に関する事項(連結)
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/25 13:13
#3 売上原価明細書(連結)
※1 労務費には次の費目が含まれております。
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
賞与引当金繰入額605百万円546百万円
退職給付費用824430
※2 他勘定振替高の内容は次のとおりであります。
2024/06/25 13:13
#4 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
受注損失引当金48494849
賞与引当金803750803750
役員賞与引当金59675967
役員退職慰労引当金59-2335
2024/06/25 13:13
#5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2023年3月31日)当事業年度(2024年3月31日)
棚卸資産24百万円40百万円
賞与引当金287266
未払事業税6821
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2024/06/25 13:13
#6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
棚卸資産24百万円41百万円
賞与引当金350349
未払事業税9294
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2024/06/25 13:13