建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
①ソフトウエア
1)市場販売目的のソフトウエア
将来の見込販売数量による償却額と残存有効期間(3年以内)による均等配分額とを比較し、いずれか大きい額をもって償却
2)自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間を5年とする定額法
②その他
定額法2019/12/23 9:41

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日)		当連結会計年度(自 平成30年10月1日至 令和元年9月30日)
建物及び構築物	0	百万円	5	百万円
機械装置及び運搬具	-		0

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	栃木本館・別館空調設備の取得	190百万円
ソフトウェア	市場販売目的のソフトウエア制作費	328百万円
	自社利用目的のソフトウエア制作費	629百万円
	外部購入ソフトウエア	73百万円

2019/12/23 9:41

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりです。

2019/12/23 9:41

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産

2019/12/23 9:41