応用地質（9755）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 58億3000万
2009年12月31日 +1.49%: 59億1700万
2010年12月31日 -5.21%: 56億900万
2011年3月31日 -1.62%: 55億1800万
2011年6月30日 -1.14%: 54億5500万
2011年9月30日 -1.12%: 53億9400万
2011年12月31日 +0.22%: 54億600万
2012年3月31日 -1.18%: 53億4200万
2012年6月30日 -1.07%: 52億8500万
2012年9月30日 -2.84%: 51億3500万
2012年12月31日 -1.5%: 50億5800万
2013年3月31日 -0.93%: 50億1100万
2013年6月30日 -1.04%: 49億5900万
2013年9月30日 -1.17%: 49億100万
2013年12月31日 -0.45%: 48億7900万
2014年3月31日 -1.19%: 48億2100万
2014年6月30日 -0.75%: 47億8500万
2014年9月30日 -0.77%: 47億4800万
2014年12月31日 +1.14%: 48億200万
2015年3月31日 +1.15%: 48億5700万
2015年6月30日 -1.38%: 47億9000万
2015年9月30日 +11.29%: 53億3100万
2015年12月31日 -0.83%: 52億8700万
2016年3月31日 +2.69%: 54億2900万
2016年6月30日 -2.52%: 52億9200万
2016年9月30日 +0.13%: 52億9900万
2016年12月31日 +0.53%: 53億2700万
2017年3月31日 -2.38%: 52億
2017年6月30日 -1.15%: 51億4000万
2017年9月30日 -1.21%: 50億7800万
2017年12月31日 -1.56%: 49億9900万
2018年3月31日 -1.28%: 49億3500万
2018年6月30日 -0.81%: 48億9500万
2018年9月30日 -0.61%: 48億6500万
2018年12月31日 -0.55%: 48億3800万
2019年3月31日 -1.26%: 47億7700万
2019年6月30日 -0.06%: 47億7400万
2019年9月30日 -1.01%: 47億2600万
2019年12月31日 -0.89%: 46億8400万
2020年3月31日 -1.02%: 46億3600万
2020年6月30日 -2.67%: 45億1200万
2020年9月30日 -1.73%: 44億3400万
2020年12月31日 +1.04%: 44億8000万
2021年3月31日 -0.29%: 44億6700万
2021年6月30日 +0.56%: 44億9200万
2021年9月30日 -0.8%: 44億5600万
2021年12月31日 -0.38%: 44億3900万
2022年3月31日 +0.02%: 44億4000万
2022年6月30日 +1.69%: 45億1500万
2022年9月30日 -0.31%: 45億100万
2022年12月31日 -0.56%: 44億7600万
2023年3月31日 -0.8%: 44億4000万
2023年6月30日 +6.87%: 47億4500万
2023年9月30日 +3.86%: 49億2800万
2023年12月31日 -2.94%: 47億8300万
2024年3月31日 +2.8%: 49億1700万
2024年6月30日 +7.81%: 53億100万
2024年9月30日 -2.68%: 51億5900万
2024年12月31日 +1.69%: 52億4600万
2025年3月31日 +8.06%: 56億6900万
2025年6月30日 -1.39%: 55億9000万
2025年9月30日 +3.72%: 57億9800万
2025年12月31日 +2.38%: 59億3600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2026/03/25 10:01

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)		当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
建物及び構築物	0	百万円	-	百万円

2026/03/25 10:01

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年12月31日)	当連結会計年度(2025年12月31日)
建物及び構築物	194百万円	190百万円
土地	1,130百万円	1,130百万円

(前連結会計年度)

2026/03/25 10:01

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

固定資産の取得価額から直接減額している国庫補助金等の圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年12月31日)		当連結会計年度(2025年12月31日)
建物及び構築物	309	百万円	309	百万円

2026/03/25 10:01

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(主として事業別)にて事業用資産をグルーピングしており、事業の用に直接供していない遊休資産についてはそれぞれの資産を単位としております。
北海道札幌市の売却予定資産について、当連結会計年度において売却の意思決定を行ったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物55百万円、土地568百万円であります。なお、回収可能価額は不動産鑑定評価額に基づく正味売却価額により測定しております。
シンガポールの連結子会社ののれん及び無形固定資産(その他)について、市場及び事業環境の変化に伴う収益性の低下等により回収可能性が認められないと判断し、減損損失488百万円(4,321千星ドル)を特別損失に計上しております。

2026/03/25 10:01