応用地質(9755)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 3億3200万
- 2009年12月31日 -37.95%
- 2億600万
- 2010年12月31日 -54.85%
- 9300万
- 2011年12月31日 +113.98%
- 1億9900万
- 2012年12月31日 +33.67%
- 2億6600万
- 2013年12月31日 +35.34%
- 3億6000万
- 2014年12月31日 +18.61%
- 4億2700万
- 2015年12月31日 -48.95%
- 2億1800万
- 2016年12月31日 -0.92%
- 2億1600万
- 2017年12月31日 -33.8%
- 1億4300万
- 2018年12月31日 -4.2%
- 1億3700万
- 2019年12月31日 +2.92%
- 1億4100万
- 2020年12月31日 +0.71%
- 1億4200万
- 2021年12月31日 +3.52%
- 1億4700万
- 2022年12月31日 +6.8%
- 1億5700万
- 2023年12月31日 +5.1%
- 1億6500万
- 2024年12月31日 +9.09%
- 1億8000万
- 2025年12月31日 +138.33%
- 4億2900万
個別
- 2008年12月31日
- 9800万
- 2009年12月31日 -16.33%
- 8200万
- 2010年12月31日 -51.22%
- 4000万
- 2011年12月31日 +185%
- 1億1400万
- 2012年12月31日 -18.42%
- 9300万
- 2013年12月31日 +19.35%
- 1億1100万
- 2014年12月31日 +33.33%
- 1億4800万
- 2015年12月31日 +14.19%
- 1億6900万
- 2016年12月31日 -0.59%
- 1億6800万
- 2017年12月31日 -35.12%
- 1億900万
- 2018年12月31日 -7.34%
- 1億100万
- 2019年12月31日 +2.97%
- 1億400万
- 2020年12月31日 +2.88%
- 1億700万
- 2021年12月31日 +4.67%
- 1億1200万
- 2022年12月31日 +7.14%
- 1億2000万
- 2023年12月31日 +3.33%
- 1億2400万
- 2024年12月31日 +8.06%
- 1億3400万
- 2025年12月31日 +144.78%
- 3億2800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/03/25 10:01
おおよその割合前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料及び手当 3,938 百万円 4,009 百万円 賞与引当金繰入額 54 百万円 133 百万円 退職給付費用 95 百万円 80 百万円
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/03/25 10:01 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/03/25 10:01
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 210 2 31 180 賞与引当金 134 328 134 328 受注損失引当金 - 1 - 1 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 10:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 46百万円 115百万円 未払事業税 47百万円 104百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 10:01
(注)1 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 貸倒引当金 109百万円 84百万円 賞与引当金 63百万円 132百万円 未払事業税 69百万円 153百万円
前連結会計年度(2024年12月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品・製品・原材料・仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/03/25 10:01