9755 応用地質

時価

597億円

PER 予

21.28倍

2009年以降

赤字-69.5倍
（2009-2023年）

0.72倍

2009年以降

0.36-0.92倍
（2009-2023年）

2.49%

ROE 予

3.41%

ROA 予

2.45%

土地再評価差額金、平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業、少数株主に係る包括利益

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	土地再評価差額金		平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業		少数株主に係る包括利益
2007/12	-26.6億		-		-
2008/12	-26.6億	赤拡	-		-
2009/12	-26.7億	赤拡	-		-
2010/12	-26.8億	赤拡	-		-
2011/12	-25.9億	赤縮	-		6百万
2012/12	-26.2億	赤拡	-		19百万	+216.7%
2013/12	-24.8億	赤縮	-		21百万	+10.5%
2014/12	-24.8億	±0%	-		20百万	-4.8%
2015/12	-24.3億	赤縮	-		-33百万	赤転
2016/12	-24億	赤縮	-		-
2017/12	-25.9億	赤拡	-		-
2018/12	-25.9億	±0%	-		-
2019/12	-28億	赤拡	47		-
2020/12	-29億	赤拡	37	-21.28%	-
2021/12	-29.4億	赤拡	59	+59.46%	-
2022/12	-29.4億	±0%	59	±0%	-
2023/12	-30.2億	赤拡	61	+3.39%	-

2007年12月

土地再評価差額金: -26億5800万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: -

2008年12月

土地再評価差額金: -26億6200万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: -

2009年12月

土地再評価差額金: -26億7000万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: -

2010年12月

土地再評価差額金: -26億7600万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: -

2011年12月

土地再評価差額金: -25億9300万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: 600万

2012年12月

土地再評価差額金: -26億1700万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: 1900万

2013年12月

土地再評価差額金: -24億7900万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: 2100万

2014年12月

土地再評価差額金: -24億7900万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: 2000万

2015年12月

土地再評価差額金: -24億2500万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: -3300万

2016年12月

土地再評価差額金: -23億9700万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: -

2017年12月

土地再評価差額金: -25億9400万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: -

2018年12月

土地再評価差額金: -25億9400万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: -
少数株主に係る包括利益: -

2019年12月

土地再評価差額金: -27億9700万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: 47
少数株主に係る包括利益: -

2020年12月

土地再評価差額金: -29億200万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: 37
少数株主に係る包括利益: -

2021年12月

土地再評価差額金: -29億4200万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: 59
少数株主に係る包括利益: -

2022年12月

土地再評価差額金: -29億4200万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: 59
少数株主に係る包括利益: -

2023年12月

土地再評価差額金: -30億2400万
平均臨時雇用人員 - 防災・減災事業: 61
少数株主に係る包括利益: -