9755 応用地質

時価

683億円

PER 予

24.34倍

2009年以降

赤字-69.5倍
（2009-2023年）

0.83倍

2009年以降

0.36-0.92倍
（2009-2023年）

2.18%

ROE 予

3.41%

ROA 予

2.45%

土地再評価差額金、持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業、当期純利益又は当期純損失（△）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	土地再評価差額金		持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業		当期純利益又は当期純損失（△）		貸倒引当金		棚卸資産の増減額（△は増加）
2007/12	-26.6億		-		-		-		-
2008/12	-26.6億	赤拡	-		0.61億		-53百万		1.39億
2009/12	-26.7億	赤拡	-		-13.6億	赤転	-14百万	赤縮	-0.36億	赤転
2010/12	-26.8億	赤拡	-		2.29億	黒転	-350百万	赤拡	-2.47億	赤拡
2011/12	-25.9億	赤縮	-		5.2億	+127.1%	-738百万	赤拡	-2.87億	赤拡
2012/12	-26.2億	赤拡	67百万		15.3億	+194.6%	-664百万	赤縮	-6.08億	赤拡
2013/12	-24.8億	赤縮	63百万	-6%	-		-633百万	赤縮	6.72億	黒転
2014/12	-24.8億	±0%	58百万	-7.9%	-		-586百万	赤縮	-0.8億	赤転
2015/12	-24.3億	赤縮	50百万	-13.8%	-		-560百万	赤縮	2.08億	黒転
2016/12	-24億	赤縮	49百万	-2%	-		-553百万	赤縮	-0.17億	赤転
2017/12	-25.9億	赤拡	60百万	+22.4%	-		-581百万	赤拡	-3.5億	赤拡
2018/12	-25.9億	±0%	-		-		-523百万	赤縮	0.56億	黒転
2019/12	-28億	赤拡	-		-		-408百万	赤縮	-1億	赤転
2020/12	-29億	赤拡	-		-		-370百万	赤縮	-4.26億	赤拡
2021/12	-29.4億	赤拡	-		-		-478百万	赤拡	-6.36億	赤拡
2022/12	-29.4億	±0%	-		-		-422百万	赤縮	-8.99億	赤拡
2023/12	-30.2億	赤拡	-		-		-386百万	赤縮	-10.4億	赤拡

2007年12月

土地再評価差額金: -26億5800万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -

2008年12月

土地再評価差額金: -26億6200万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 6100万
貸倒引当金: -5300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 1億3900万

2009年12月

土地再評価差額金: -26億7000万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -13億6200万
貸倒引当金: -1400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -3600万

2010年12月

土地再評価差額金: -26億7600万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 2億2900万
貸倒引当金: -3億5000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億4700万

2011年12月

土地再評価差額金: -25億9300万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 5億2000万
貸倒引当金: -7億3800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -2億8700万

2012年12月

土地再評価差額金: -26億1700万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 6700万
当期純利益又は当期純損失（△）: 15億3200万
貸倒引当金: -6億6400万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -6億800万

2013年12月

土地再評価差額金: -24億7900万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 6300万
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -6億3300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 6億7200万

2014年12月

土地再評価差額金: -24億7900万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 5800万
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -5億8600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -8000万

2015年12月

土地再評価差額金: -24億2500万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 5000万
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -5億6000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 2億800万

2016年12月

土地再評価差額金: -23億9700万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 4900万
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -5億5300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1700万

2017年12月

土地再評価差額金: -25億9400万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 6000万
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -5億8100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -3億5000万

2018年12月

土地再評価差額金: -25億9400万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -5億2300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 5600万

2019年12月

土地再評価差額金: -27億9700万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -4億800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1億

2020年12月

土地再評価差額金: -29億200万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -3億7000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -4億2600万

2021年12月

土地再評価差額金: -29億4200万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -4億7800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -6億3600万

2022年12月

土地再評価差額金: -29億4200万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -4億2200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -8億9900万

2023年12月

土地再評価差額金: -30億2400万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
貸倒引当金: -3億8600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -10億4200万