9755 応用地質

時価

684億円

PER 予

24.36倍

2009年以降

赤字-69.5倍
（2009-2023年）

0.83倍

2009年以降

0.36-0.92倍
（2009-2023年）

2.17%

ROE 予

3.41%

ROA 予

2.45%

土地再評価差額金、持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業、当期純利益又は当期純損失（△）他2件

【期間】

通期

年度	土地再評価差額金		持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業		当期純利益又は当期純損失（△）		助成金収入		機械及び装置
2007/12	-26.6億		-		-		-		-
2008/12	-26.6億	赤拡	-		0.61億		-		356百万
2009/12	-26.7億	赤拡	-		-13.6億	赤転	-		333百万	-6.5%
2010/12	-26.8億	赤拡	-		2.29億	黒転	-		375百万	+12.6%
2011/12	-25.9億	赤縮	-		5.2億	+127.1%	-		366百万	-2.4%
2012/12	-26.2億	赤拡	67百万		15.3億	+194.6%	-		270百万	-26.2%
2013/12	-24.8億	赤縮	63百万	-6%	-		-		306百万	+13.3%
2014/12	-24.8億	±0%	58百万	-7.9%	-		-		426百万	+39.2%
2015/12	-24.3億	赤縮	50百万	-13.8%	-		-		386百万	-9.4%
2016/12	-24億	赤縮	49百万	-2%	-		-		374百万	-3.1%
2017/12	-25.9億	赤拡	60百万	+22.4%	-		-		348百万	-7%
2018/12	-25.9億	±0%	-		-		-		377百万	+8.3%
2019/12	-28億	赤拡	-		-		-		509百万	+35%
2020/12	-29億	赤拡	-		-		178百万		586百万	+15.1%
2021/12	-29.4億	赤拡	-		-		142百万	-20.2%	549百万	-6.3%
2022/12	-29.4億	±0%	-		-		-		860百万	+56.6%
2023/12	-30.2億	赤拡	-		-		-		798百万	-7.2%

2007年12月

土地再評価差額金: -26億5800万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: -
機械及び装置: -

2008年12月

土地再評価差額金: -26億6200万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 6100万
助成金収入: -
機械及び装置: 3億5600万

2009年12月

土地再評価差額金: -26億7000万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -13億6200万
助成金収入: -
機械及び装置: 3億3300万

2010年12月

土地再評価差額金: -26億7600万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 2億2900万
助成金収入: -
機械及び装置: 3億7500万

2011年12月

土地再評価差額金: -25億9300万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 5億2000万
助成金収入: -
機械及び装置: 3億6600万

2012年12月

土地再評価差額金: -26億1700万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 6700万
当期純利益又は当期純損失（△）: 15億3200万
助成金収入: -
機械及び装置: 2億7000万

2013年12月

土地再評価差額金: -24億7900万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 6300万
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: -
機械及び装置: 3億600万

2014年12月

土地再評価差額金: -24億7900万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 5800万
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: -
機械及び装置: 4億2600万

2015年12月

土地再評価差額金: -24億2500万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 5000万
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: -
機械及び装置: 3億8600万

2016年12月

土地再評価差額金: -23億9700万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 4900万
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: -
機械及び装置: 3億7400万

2017年12月

土地再評価差額金: -25億9400万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: 6000万
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: -
機械及び装置: 3億4800万

2018年12月

土地再評価差額金: -25億9400万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: -
機械及び装置: 3億7700万

2019年12月

土地再評価差額金: -27億9700万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: -
機械及び装置: 5億900万

2020年12月

土地再評価差額金: -29億200万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: 1億7800万
機械及び装置: 5億8600万

2021年12月

土地再評価差額金: -29億4200万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: 1億4200万
機械及び装置: 5億4900万

2022年12月

土地再評価差額金: -29億4200万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: -
機械及び装置: 8億6000万

2023年12月

土地再評価差額金: -30億2400万
持分法適用会社への投資額 - 調査・コンサルティング事業: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
助成金収入: -
機械及び装置: 7億9800万