減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 1億5500万
- 2009年3月31日 +47.74%
- 2億2900万
- 2010年3月31日 -2.62%
- 2億2300万
- 2011年3月31日 -4.04%
- 2億1400万
- 2012年3月31日 -0.93%
- 2億1200万
- 2013年3月31日 -38.21%
- 1億3100万
- 2013年9月30日 -75.57%
- 3200万
- 2014年3月31日 +96.88%
- 6300万
- 2014年9月30日 -57.14%
- 2700万
- 2015年3月31日 +118.52%
- 5900万
- 2015年9月30日 -35.59%
- 3800万
- 2016年3月31日 +86.84%
- 7100万
- 2016年9月30日 -47.89%
- 3700万
- 2017年3月31日 +121.62%
- 8200万
- 2017年9月30日 -42.68%
- 4700万
- 2018年3月31日 +189.36%
- 1億3600万
- 2018年9月30日 -38.97%
- 8300万
- 2019年3月31日 +110.84%
- 1億7500万
- 2019年9月30日 -45.71%
- 9500万
- 2020年3月31日 +102.11%
- 1億9200万
- 2020年9月30日 -51.56%
- 9300万
- 2021年3月31日 +104.3%
- 1億9000万
- 2021年9月30日 -54.74%
- 8600万
- 2022年3月31日 +95.35%
- 1億6800万
- 2022年9月30日 -52.98%
- 7900万
- 2023年3月31日 +83.54%
- 1億4500万
- 2023年9月30日 -55.86%
- 6400万
- 2024年3月31日 +110.94%
- 1億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2900万
- 2009年3月31日 +63.57%
- 2億1100万
- 2010年3月31日 -3.32%
- 2億400万
- 2011年3月31日 -3.92%
- 1億9600万
- 2012年3月31日 +3.06%
- 2億200万
- 2013年3月31日 -42.57%
- 1億1600万
- 2014年3月31日 -52.59%
- 5500万
- 2015年3月31日 -9.09%
- 5000万
- 2016年3月31日 +30%
- 6500万
- 2017年3月31日 +23.08%
- 8000万
- 2018年3月31日 +68.75%
- 1億3500万
- 2019年3月31日 +25.93%
- 1億7000万
- 2020年3月31日 +3.53%
- 1億7600万
- 2021年3月31日 -1.14%
- 1億7400万
- 2022年3月31日 -12.64%
- 1億5200万
- 2023年3月31日 -28.29%
- 1億900万
- 2024年3月31日 -29.36%
- 7700万
有報情報
- #1 リース原価に関する注記
- ※3 リース原価の内訳は次のとおりであります。2024/06/28 9:01
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) ファイナンス・リース原価 13,049 百万円 13,702 百万円 オペレーティング・リース資産減価償却費 312 百万円 228 百万円 中途解約による処分原価 2,961 百万円 781 百万円 - #2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得価額から減価償却累計額を控除した金額であります。2024/06/28 9:01
2 期中増減のうち、前連結会計年度の主な増加額は不動産取得(737百万円)、資本的支出による増加(65百万円)であり、主な減少額は販売用不動産への科目振替(1,151百万円)、減価償却費(385百万円)、減損損失(114百万円)であります。
当連結会計年度の主な増加額は不動産取得(3,663百万円)、西日本不動産開発㈱の連結子会社化に伴う増加(1,255百万円)、資本的支出による増加(57百万円)であり、主な減少額は減価償却費(388百万円)、減損損失(37百万円)であります。