有価証券報告書-第51期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、「固定負債」の「退職給付引当金」に含めて表示しておりました「従業員株式給付引当金」は、重要性の観点から、当事業年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「退職給付引当金」に表示していた388百万円は、「従業員株式給付引当金」257百万円、「退職給付引当金」130百万円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の「退職給付費用」に含めて表示しておりました「従業員株式給付費用」は、当事業年度より「従業員株式給付引当金」を貸借対照表において独立掲記したことに伴い、明瞭性の観点から当事業年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「退職給付費用」に表示していた154百万円は、「従業員株式給付費用」101百万円、「退職給付費用」53百万円として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「固定負債」の「退職給付引当金」に含めて表示しておりました「従業員株式給付引当金」は、重要性の観点から、当事業年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「退職給付引当金」に表示していた388百万円は、「従業員株式給付引当金」257百万円、「退職給付引当金」130百万円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の「退職給付費用」に含めて表示しておりました「従業員株式給付費用」は、当事業年度より「従業員株式給付引当金」を貸借対照表において独立掲記したことに伴い、明瞭性の観点から当事業年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「退職給付費用」に表示していた154百万円は、「従業員株式給付費用」101百万円、「退職給付費用」53百万円として組み替えております。