ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～50年
構築物 10～20年
機械及び装置 10～17年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 4～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/05/21 11:51

#2 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日)	当事業年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日)
工具、器具及び備品除却損	0	5
ソフトウエア	4	―
合計	6	6

2015/05/21 11:51

#3 有形固定資産等明細表（連結）

3 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	台場N棟S棟改装工事	72	百万円
建設仮勘定	IT投資に伴うインフラ投資	126	百万円
ソフトウエア	人材マネジメントシステム	49	百万円
ソフトウエア仮勘定	IT投資に伴うインフラ投資	298	百万円

4 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

車両運搬具	役員用社有車	11	百万円
工具、器具及び備品	電話設備	44	百万円
ソフトウエア	基幹システム	546	百万円

2015/05/21 11:51

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～17年
工具、器具及び備品 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、各社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/05/21 11:51