9715 トランス・コスモス

9715
2026/08/17
時価
1598億円
PER 予
10.12倍
2010年以降
赤字-29.64倍
(2010-2026年)
PBR
1.08倍
2010年以降
0.6-2.04倍
(2010-2026年)
配当 予
3.98%
ROE 予
10.7%
ROA 予
6.16%
資料
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固定資産

【資料】
有価証券報告書-第31期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
【閲覧】

連結

2015年3月31日
322億8200万
2016年3月31日 +101%
648億8700万

個別

2015年3月31日
320億1000万
2016年3月31日 +42.04%
454億6800万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
2016/06/22 15:01
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
① リース資産の内容
・有形固定資産
主として、基幹業務で使用するサーバー設備等(工具器具備品)であります。
2016/06/22 15:01
#3 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備は除く)
a平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c平成19年4月1日以後に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
a平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b平成19年4月1日以後に取得したもの
定率法によっております。
なお、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却の終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/22 15:01
#4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産
2016/06/22 15:01
#5 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2016/06/22 15:01
#6 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
株式の追加取得によりグランドデザイン株式会社を連結子会社としたことに伴う連結開始時の資産および負債の内訳ならびに株式取得価格と株式会社取得のための支出は次のとおりであります。
流動資産542百万円
固定資産145百万円
のれん817百万円
2016/06/22 15:01
#7 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
株式の売却により、株式会社フロム・ソフトウェアを連結から除外したことに伴う連結除外時の資産および負債の内訳ならびに株式売却価額と株式売却に伴う収入は次のとおりであります。
流動資産4,109百万円
固定資産380百万円
流動負債△1,861百万円
当連結会計年度(平成28年3月31日)
該当事項はありません
2016/06/22 15:01
#8 現金及び現金同等物を対価とする事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等を行った場合には、当該事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等により増加又は減少した資産及び負債の主な内訳(連結)
当連結会計年度に事業の譲受けにより増加した資産および負債の主な内訳は次のとおりであります。
流動資産880百万円
固定資産5百万円
資産合計886百万円
2016/06/22 15:01
#9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前連結会計年度(平成27年3月31日)当連結会計年度(平成28年3月31日)
のれん償却額0.08%0.20%
固定資産未実現益0.03%0.01%
投資事業組合運用損益0.99%△0.04%
3. 法人税等の税率の変更による繰延税金資産および繰延税金負債の金額の修正
「所得税法等の一部を改正する法律」および「地方税法等の一部を改正する等の法律」が平成28年3月29日に国会で成立したことに伴い、当連結会計年度の繰延税金資産および繰延税金負債の計算(ただし、平成28年4月1日以降解消されるものに限る)に使用した法定実効税率は、前連結会計年度の32.30%から、回収または支払が見込まれる期間が平成28年4月1日から平成30年3月31日までのものは30.86%、平成30年4月1日以降のものについては30.62%にそれぞれ変更されております。
2016/06/22 15:01
#10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
また、上記のほか、固定資産ののれんや関係会社株式および固定負債の転換社債型新株予約権付社債や長期借入金が増加しております。
なお、当連結会計年度末の自己資本比率は、57.5%となりました。
2016/06/22 15:01
#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産の減価償却方法(リース資産を除く)
建物(建物付属設備は除く)
2016/06/22 15:01

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