リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年5月31日
- 4億782万
- 2010年5月31日 +280.63%
- 15億5229万
- 2011年5月31日 +3.79%
- 16億1112万
- 2012年3月31日 +94.11%
- 31億2740万
- 2013年3月31日 +103.31%
- 63億5832万
- 2014年3月31日 +4.91%
- 66億7037万
- 2015年3月31日 -0.06%
- 66億6618万
- 2016年3月31日 +3.59%
- 69億570万
- 2017年3月31日 +25.74%
- 86億8324万
- 2018年3月31日 -0.46%
- 86億4372万
- 2019年3月31日 +0.04%
- 86億4752万
- 2020年3月31日 ±0%
- 86億4752万
- 2021年3月31日 +3.43%
- 89億4408万
個別
- 2009年5月31日
- 4億35万
- 2010年5月31日 +285.86%
- 15億4482万
- 2011年5月31日 +3.81%
- 16億365万
- 2012年3月31日 ±0%
- 16億365万
- 2013年3月31日 +296.49%
- 63億5832万
- 2014年3月31日 +4.91%
- 66億7037万
- 2015年3月31日 -0.06%
- 66億6618万
- 2016年3月31日 +3.59%
- 69億570万
- 2017年3月31日 +25.74%
- 86億8324万
- 2018年3月31日 -0.46%
- 86億4372万
- 2019年3月31日 -12.37%
- 75億7450万
- 2020年3月31日 ±0%
- 75億7450万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主に介護事業における事業所建物等であります。2020/06/30 15:52
(2) リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項 4.会計方針に関する事項「(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 4.固定資産の減価償却の方法2020/06/30 15:52
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 2007年3月31日以前に取得したもの - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/30 15:52
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
① 2007年3月31日以前に取得したもの - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 2007年4月1日以降に取得したもの
法人税法に規定する定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物・構築物 3年~50年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。但し、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年5月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(ニ)長期前払費用
均等償却2020/06/30 15:52