原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年5月31日
- 3517万
- 2010年5月31日 -34.05%
- 2320万
- 2011年5月31日 +29.1%
- 2995万
- 2012年3月31日 -14.15%
- 2571万
- 2013年3月31日 +73.09%
- 4450万
- 2014年3月31日 -0.53%
- 4426万
- 2015年3月31日 -4.2%
- 4240万
- 2016年3月31日 -18.42%
- 3459万
- 2017年3月31日 -12.92%
- 3012万
- 2018年3月31日 +417.94%
- 1億5603万
- 2019年3月31日 -6.53%
- 1億4584万
- 2020年3月31日 +7.58%
- 1億5689万
- 2021年3月31日 +0.17%
- 1億5716万
個別
- 2009年5月31日
- 3476万
- 2010年5月31日 -33.8%
- 2301万
- 2011年5月31日 +29.1%
- 2971万
- 2012年3月31日 -17.76%
- 2443万
- 2013年3月31日 +82.13%
- 4450万
- 2014年3月31日 -0.53%
- 4426万
- 2015年3月31日 -4.2%
- 4240万
- 2016年3月31日 -18.42%
- 3459万
- 2017年3月31日 -12.92%
- 3012万
- 2018年3月31日 -21.16%
- 2375万
- 2019年3月31日 +42.63%
- 3387万
- 2020年3月31日 +53.43%
- 5197万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 原材料及び貯蔵品 :最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)2020/06/30 15:52
- #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 原材料及び貯蔵品 :最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
① 2007年3月31日以前に取得したもの
法人税法に規定する旧定額法2020/06/30 15:52 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 時価のないもの
移動平均法による原価法
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品 :移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)2020/06/30 15:52