アイ・エス・ビー(9702)ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2014年12月31日
- 4300万
- 2015年9月30日 +488.73%
- 2億5319万
- 2015年12月31日 -5.6%
- 2億3901万
- 2016年3月31日 -5.93%
- 2億2484万
- 2016年6月30日 -6.3%
- 2億1066万
- 2016年9月30日 -6.73%
- 1億9649万
- 2016年12月31日 -7.21%
- 1億8231万
- 2017年3月31日 +242.9%
- 6億2516万
- 2017年6月30日 -6.83%
- 5億8249万
- 2017年9月30日 -6.52%
- 5億4451万
- 2017年12月31日 -6.98%
- 5億653万
- 2018年3月31日 -7.5%
- 4億6854万
- 2018年6月30日 -8.11%
- 4億3056万
- 2018年9月30日 -8.82%
- 3億9258万
- 2018年12月31日 -9.67%
- 3億5460万
- 2019年3月31日 +466.86%
- 20億1009万
- 2019年6月30日 -6.18%
- 18億8581万
- 2019年9月30日 -6.59%
- 17億6152万
- 2019年12月31日 -7.06%
- 16億3724万
- 2020年3月31日 -7.59%
- 15億1296万
- 2020年6月30日 -8.21%
- 13億8868万
- 2020年9月30日 -8.12%
- 12億7588万
- 2020年12月31日 -8.84%
- 11億6309万
- 2021年3月31日 -9.7%
- 10億5029万
- 2021年6月30日 -10.74%
- 9億3749万
- 2021年9月30日 -12.03%
- 8億2470万
- 2021年12月31日 -13.68%
- 7億1190万
- 2022年3月31日 -12.5%
- 6億2292万
- 2022年6月30日 -14.29%
- 5億3393万
- 2022年9月30日 -16.67%
- 4億4494万
- 2022年12月31日 -20%
- 3億5595万
- 2023年3月31日 -25%
- 2億6696万
- 2023年6月30日 -33.33%
- 1億7797万
- 2023年9月30日 -50%
- 8898万
- 2024年12月31日 +603.45%
- 6億2598万
- 2025年3月31日 -5.11%
- 5億9400万
- 2025年6月30日 -5.22%
- 5億6300万
- 2025年9月30日 -5.51%
- 5億3200万
- 2025年12月31日 -46.24%
- 2億8600万
- 2026年3月31日 -6.29%
- 2億6800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注)セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/11/14 16:31
2.報告セグメントごと固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2023/11/14 16:31
前第3四半期連結累計期間(自 2022年1月1日至 2022年9月30日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年1月1日至 2023年9月30日) 減価償却費のれんの償却額 92,698千円266,965 96,401千円266,965 - #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごと固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2023/11/14 16:31
(固定資産に係る重要な減損損失) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2)財政状態の状況2023/11/14 16:31
当第3四半期連結会計期間末において、資産は、171億89百万円と前連結会計年度末より7億30百万円増加いたしました。これは主として現金及び預金や受取手形、売掛金及び契約資産、投資有価証券等の増加額が、のれん等の減少額を上回ったことによるものであります。
負債は、55億81百万円と前連結会計年度末より1億93百万円減少いたしました。これは主として支払手形及び買掛金や未払金、未払法人税等の減少額が賞与引当金や契約負債等の増加額を上回ったことによるものであります。