9698 クレオ

9698
2026/05/29
時価
102億円
PER 予
11.27倍
2010年以降
赤字-84.98倍
(2010-2026年)
PBR
1.19倍
2010年以降
0.3-2.91倍
(2010-2026年)
配当 予
4.69%
ROE 予
10.59%
ROA 予
7.77%
資料
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クレオ(9698)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
4億6600万
2009年3月31日 +7.94%
5億300万
2010年3月31日 -34.79%
3億2800万
2011年3月31日 -25%
2億4600万
2012年3月31日 +103.25%
5億
2013年3月31日 -31.8%
3億4100万
2014年3月31日 +25.81%
4億2900万
2015年3月31日 +7.46%
4億6100万
2016年3月31日 -6.94%
4億2900万
2017年3月31日 -7.93%
3億9500万
2018年3月31日 +22.78%
4億8500万
2019年3月31日 +12.37%
5億4500万
2020年3月31日 +21.47%
6億6200万
2021年3月31日 -12.84%
5億7700万
2022年3月31日 -3.64%
5億5600万
2023年3月31日 +7.55%
5億9800万
2024年3月31日 -11.37%
5億3000万
2025年3月31日 +7.92%
5億7200万
2026年3月31日 -2.8%
5億5600万

個別

2008年3月31日
3億3500万
2009年3月31日 +7.76%
3億6100万
2010年3月31日 -49.58%
1億8200万
2011年3月31日 -45.05%
1億
2012年3月31日 -98%
200万
2013年3月31日 -100%
0
2014年3月31日
0
2015年3月31日
1000万
2016年3月31日 +130%
2300万
2017年3月31日 -4.35%
2200万
2018年3月31日 +900%
2億2000万
2019年3月31日 +25.45%
2億7600万
2020年3月31日 +21.38%
3億3500万
2021年3月31日 -17.91%
2億7500万
2022年3月31日 -9.45%
2億4900万
2023年3月31日 +13.65%
2億8300万
2024年3月31日 -3.18%
2億7400万
2025年3月31日 +13.14%
3億1000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
給料及び手当583百万円603百万円
賞与引当金繰入額5465
株式給付引当金繰入額2540
2025/06/26 9:43
#2 会計方針に関する事項(連結)
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
賞与引当金
従業員に対する賞与の支払に備えるため、支給見込額を計上しております。
2025/06/26 9:43
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金0--0
賞与引当金274310274310
役員賞与引当金-9-9
プロジェクト損失引当金173-173-
2025/06/26 9:43
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金83百万円95百万円
未払事業税1311
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳
2025/06/26 9:43
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
未払社会保険料2427
賞与引当金166179
プロジェクト損失引当金53-
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2024年3月31日)
2025/06/26 9:43
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価をもって貸借対照表価額とし、取得原価との評価差額は全部純資産直入法により処理しております。(売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/06/26 9:43

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