当期純利益
連結
- 2011年3月31日
- 2億5084万
- 2012年3月31日 -20.52%
- 1億9938万
- 2013年3月31日
- -6103万
- 2014年3月31日 -31.46%
- -8024万
- 2015年3月31日
- 3億6084万
- 2016年3月31日 +71.86%
- 6億2015万
- 2017年3月31日 -74.93%
- 1億5548万
- 2018年3月31日 +57.4%
- 2億4472万
- 2019年3月31日 +164.9%
- 6億4828万
- 2020年3月31日 -41.77%
- 3億7752万
- 2021年3月31日 +59.82%
- 6億335万
- 2022年3月31日 +120.65%
- 13億3131万
- 2023年3月31日 -51.74%
- 6億4250万
個別
- 2015年3月31日
- 3億1704万
- 2016年3月31日 +37.83%
- 4億3698万
- 2017年3月31日 -81.38%
- 8137万
- 2018年3月31日 -42.29%
- 4696万
- 2019年3月31日 +579.31%
- 3億1900万
- 2020年3月31日 -0.85%
- 3億1628万
- 2021年3月31日 +34.49%
- 4億2538万
- 2022年3月31日 +161.77%
- 11億1350万
- 2023年3月31日 -68.16%
- 3億5457万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 2023/06/28 11:33
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) 4.71 42.21 58.04 △42.14 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 経費面におきましては、コロナ禍の影響緩和に伴う通信制高校における対面行事費用、本社管理部門の業務効率化推進に伴う業務委託費用、教育現場におけるDX実現に向けたコンサルティング費用等が増加しております。更に、2023年5月8日に発表しました通り、主に学習塾事業にかかる固定資産減損による特別損失8億28百万円を計上いたしました。2023/06/28 11:33
以上の結果、当連結会計年度の売上高は198億56百万円(前年同期比12.6%増)、営業利益は21億22百万円(同0.2%減)、経常利益は21億55百万円(同4.0%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は5億89百万円(同54.1%減)となりました。
セグメント別の概況は以下のとおりです。 - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2023/06/28 11:33
(注)1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 1株当たり純資産額 604.07円 627.10円 1株当たり当期純利益 135.74円 64.24円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 134.43円 63.62円
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 1,284,369 589,709 普通株主に帰属しない金額(千円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 1,284,369 589,709 普通株式の期中平均株式数(千株) 9,461 9,180 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(千円) - - (うち新株予約権(千株)) (92) (88) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 - -