役員退職慰労引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億583万
- 2009年3月31日 +4.48%
- 3億1953万
- 2010年3月31日 +4.78%
- 3億3480万
- 2011年3月31日 +5.3%
- 3億5255万
- 2012年3月31日 +5.24%
- 3億7101万
- 2013年3月31日 +3.8%
- 3億8513万
- 2014年3月31日 +4.5%
- 4億244万
- 2015年3月31日 -95.91%
- 1645万
- 2016年3月31日 +12.64%
- 1853万
- 2017年3月31日 +11.22%
- 2061万
- 2018年3月31日 +10.09%
- 2269万
- 2019年3月31日 +9.17%
- 2477万
- 2020年3月31日 -86.8%
- 326万
- 2021年3月31日 +55.98%
- 509万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 5692万
- 2023年3月31日 +3.21%
- 5875万
- 2024年3月31日 +3.11%
- 6058万
個別
- 2008年3月31日
- 3億583万
- 2009年3月31日 +4.48%
- 3億1953万
- 2010年3月31日 +4.78%
- 3億3480万
- 2011年3月31日 +5.3%
- 3億5255万
- 2012年3月31日 +5.24%
- 3億7101万
- 2013年3月31日 +3.8%
- 3億8513万
- 2014年3月31日 +4.5%
- 4億244万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/28 10:35
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 退職給付費用 37,137千円 31,307千円 役員退職慰労引当金繰入額 1,829千円 1,829千円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
教材
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
商品・貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
その他 3～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2024/06/28 10:35