9696 ウィザス

時価

165億円

PER 予

12.29倍

2010年以降

赤字-37倍
（2010-2024年）

2.38倍

2010年以降

0.43-2.62倍
（2010-2024年）

3.68%

ROE 予

19.4%

ROA 予

6.55%

子会社の自己株式の取得による支出、土地再評価差額金、持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）他2件

【期間】

通期

年度	子会社の自己株式の取得による支出		土地再評価差額金		持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）		雑損失		減価償却累計額
2007/03	-		-13億		-		-		-
2008/03	-		-12億	赤縮	-14百万		1.3百万		-
2009/03	-		-7.32億	赤縮	-		12百万	+856.7%	-
2010/03	-		-7.32億	±0%	-		3.2百万	-74%	-18百万
2011/03	-		-7.32億	±0%	-		0.48百万	-85.3%	-73百万	赤拡
2012/03	-		-7.32億	赤縮	-		4.8百万	+897.5%	-130百万	赤拡
2013/03	-		-6.5億	赤縮	-		3百万	-37.7%	-191百万	赤拡
2014/03	-		-6.5億	±0%	-		20百万	+563.2%	-255百万	赤拡
2015/03	-		-6.5億	赤拡	-		6.4百万	-67.2%	-296百万	赤拡
2016/03	-		-4.54億	赤縮	-		-		-305百万	赤拡
2017/03	-		-2.82億	赤縮	-		-		-11百万	赤縮
2018/03	-		-1.92億	赤縮	-		-		-21百万	赤拡
2019/03	-		-1.92億	±0%	-		-		-29百万	赤拡
2020/03	-230百万		-1.92億	±0%	-		-		-37百万	赤拡
2021/03	-		-0.73億	赤縮	-		-		-45百万	赤拡
2022/03	-		-0.73億	±0%	-		-		-48百万	赤拡
2023/03	-		-0.73億	±0%	-		-		-60百万	赤拡
2024/03	-		-0.73億	±0%	-		-		-70百万	赤拡

2007年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -12億9776万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: -
減価償却累計額: -

2008年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -11億9831万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -1360万
雑損失: 130万
減価償却累計額: -

2009年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -7億3197万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: 1244万
減価償却累計額: -

2010年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -7億3197万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: 324万
減価償却累計額: -1764万

2011年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -7億3197万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: 47万
減価償却累計額: -7320万

2012年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -7億3193万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: 475万
減価償却累計額: -1億3010万

2013年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -6億4956万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: 296万
減価償却累計額: -1億9104万

2014年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -6億4956万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: 1965万
減価償却累計額: -2億5484万

2015年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -6億5005万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: 644万
減価償却累計額: -2億9646万

2016年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -4億5442万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: -
減価償却累計額: -3億534万

2017年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -2億8235万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: -
減価償却累計額: -1130万

2018年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -1億9183万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: -
減価償却累計額: -2076万

2019年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -1億9183万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: -
減価償却累計額: -2871万

2020年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -2億3000万
土地再評価差額金: -1億9183万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: -
減価償却累計額: -3694万

2021年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -7310万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: -
減価償却累計額: -4522万

2022年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -7310万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: -
減価償却累計額: -4790万

2023年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -7310万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: -
減価償却累計額: -5990万

2024年3月

子会社の自己株式の取得による支出: -
土地再評価差額金: -7310万
持分法適用会社の減少による持分増減額（△は減少）: -
雑損失: -
減価償却累計額: -7042万